ヴィタリック、イーサリアムのガスコスト変更による互換性問題への対応を説明。仕様変更ルールの明確化を提案

ヴィタリック、EIP-8037などによる互換性問題への対応を説明

イーサリアム(Ethereum)の共同創設者ヴィタリック・ブテリン(Vitalik Buterin)氏が、イーサリアムの処理能力拡大に向けた改善提案「EIP-8037」と「EIP-8038」によって、一部の既存アプリケーションが正常に動作しなくなる可能性について11月18日に自身のブログで説明した。

両提案は、イーサリアムの大型アップグレード「グラムステルダム(Glamsterdam)」への組み込みが予定されている。またEIPは、イーサリアムの仕様変更などを提案する文書だ。なおグラムステルダムのメインネットでの実施日は未定だ。11月19日のコア開発者会議では、現行仕様で進める場合でも実施は早くて2027年1月中旬で、1月下旬から2月上旬がより現実的との見方が示されている。

EIP-8037とEIP-8038は、ネットワークの処理能力拡大に伴う負担を抑えるため、特定の処理に必要なガス量を引き上げる内容となっている。イーサリアム財団はこの互換性問題を受け、影響を受けるアプリケーションの調査を進めている。そのため10月26日に予定されていたフーディー(Hoodi)テストネットでのグラムステルダムの実施も延期された。

今回のブテリン氏のブログの背景にあるのは、イーサリアムのスケーリングに関する議論だ。イーサリアムでは、ネットワークの処理能力を拡大する一方で、分散性や安全性を維持することが重要な課題となっている。

特に問題となるのが「ステート(State)」と呼ばれるデータの増加だ。ステートは、アカウントの残高やスマートコントラクトが保存する情報など、ネットワークの現在の状態を表す。このデータが増え続けると、取引を検証するノードの運用負担が大きくなり、ネットワークの分散性が損なわれる懸念がある。

ブテリン氏によると、イーサリアムのステートは現在、年間約110GiB増加している。仮に1ブロックで使用できるガス量の上限「ガスリミット」を単純に10倍へ引き上げた場合、ステートの増加量も年間約1,100GiBに達する可能性があるとのことだ。

こうした問題に対応するのがEIP-8037とEIP-8038だ。EIP-8037は新たなステートの作成、EIP-8038は既存のステートへのアクセスや書き換えに必要なガス量を引き上げることで、ネットワークの処理能力拡大に伴う負担を抑えることを目指している。ガスはイーサリアム上の処理に必要な計算資源などを測る単位で、利用者が支払う取引手数料の計算にも用いられる。

ただし、ガスコストの引き上げによって、一部の既存アプリケーションが正常に動作しなくなる可能性がある。例えば、スマートコントラクトの内部で使用できるガス量が固定されている場合、従来と同じ処理でも必要なガス量が増えることで、処理が失敗する恐れがある。

EIP-8037には、こうした互換性問題を緩和するため、新たなステートの作成に必要なガスを通常の処理とは別に計上する「リザーバー(Reservoir)」という仕組みも含まれている。しかし、リザーバーでは解決できない問題もあり、EIP-8038によるガスコストの変更には対応できないとのことだ。

ブテリン氏は、互換性問題を解決するためにプロトコル側で追加の対策を講じる方法も紹介した。しかし、こうした対策には新たな不具合を引き起こすリスクがあり、開発の遅延につながる可能性もあると説明した。

そのため、多くのコア開発者は、影響を受けるアプリケーションを特定し、それぞれの開発者と協力して修正することが望ましいと考えているとのことだ。一方、イーサリアム財団は調査結果によってはEIP-8037とEIP-8038の仕様変更も選択肢になると説明しており、対応方針については引き続き議論が行われている。

将来の仕様変更を巡る開発者間の認識のずれを指摘

ブテリン氏は今回のブログで、イーサリアムコミュニティにおける仕様変更に対する開発者間の認識のずれも指摘した。また、同様の問題を防ぐため、将来変更される可能性がある仕様を明確にする必要性についても言及した。

イーサリアムでは、管理者やガバナンスによる変更権限を持たない「変更不可能なスマートコントラクト」を開発できる。こうしたコントラクトは、運営者が後からプログラムを書き換えられないため、利用者は特定の管理者による一方的な変更を受けにくい。

一方、コントラクト自体が変更されなくても、それを実行するイーサリアムのプロトコルはアップグレードによって変更される。その結果、従来は正常に動作していたコントラクトに問題が生じても、変更権限が存在しないため修正できない場合がある。

ブテリン氏によると、ガスコストが将来も変わらないと想定すべきではないという考え方は、以前からコア開発者やセキュリティ関係者の間で共有されていた。しかし、こうした考え方は2021年以降、十分に明文化されず、繰り返し周知されることもなかったとのことだ。そのため、比較的新しいアプリケーション開発者の中には、ガスコストが変更され得るという前提を認識していなかった人もいたと同氏は考えている。

こうした認識のずれを解消するため、ブテリン氏は、将来変更される可能性があるプロトコルの機能について、開発者間で明確な合意を形成し、広く共有する必要があるとの見解を示した。同氏は、イーサリアムの長期的な開発方針をまとめた草案「ストローマップ(Strawmap)」が成熟してきたことから、今後の仕様変更を一定程度予測できると説明している。

具体的には、変更される可能性がある機能として、ガスに関する仕組みのほか、ステートを管理するデータ構造、ブロックの形式、コンセンサスの仕組み、トランザクション形式などを挙げた。一方、スマートコントラクトを実行する仕組み「イーサリアム仮想マシン(EVM)」については、将来的に新たな命令セットが導入された場合でも、ガスコストを除いて既存の動作との互換性を維持できる可能性があると説明した。

ブテリン氏は、これらは自身が考えた暫定的な項目だとしたうえで、コア開発者が協力し、将来変更される可能性がある機能の「ブラックリスト」と、変更される可能性が低い機能の「ホワイトリスト」を作成することが望ましいと述べた。将来も変わらないと期待できる仕様と、変更を想定して設計すべき仕様を区別することで、アプリケーション開発者が長期的な互換性を考慮できるようにする考えだ。

 

参考:Fileverseの文書
画像:PIXTA

関連ニュース

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

渡邉洋輔

「あたらしい経済」編集部 記者
ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。

「あたらしい経済」編集部 記者
ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。

合わせて読みたい記事

人気ゲーム「GTA6」の無料ダウンロード装うマルウェア、暗号資産ウォレット情報の窃取など狙う

サイバーセキュリティ企業サイネット(Cynet)が、人気ゲーム「グランド・セフト・オートVI(Grand Theft Auto VI:GTA6)」の無料ダウンロードを装い、暗号資産(仮想通貨)ウォレットの情報やパスワードなどを盗み出すマルウェアが配布されていた事例を11月13日に報告した

【11/19話題】アンソロピックが過去最大規模のIPOへ、シンガポール中銀がトークン化「MAS債」発行、三井物産が初の個人向けデジタル社債発行へなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

ビットワイズ、「ジーキャッシュ(ZEC)」現物ETPのS1を米SECに提出、TXSE上場を計画

米暗号資産(仮想通貨)運用会社ビットワイズ(Bitwise)傘下の企業がスポンサーを務める、ジーキャッシュ(Zcash)のネイティブトークン「ZEC」の現物上場投資商品(ETP)について、登録届出書「S-1申請書(Form S-1)」が11月17日付で米証券取引委員会(SEC)へ提出された