bitFlyer(ビットフライヤー)が新たにステラルーメン(XLM)とネム(XEM)の取扱いを開始

bitFlyer(ビットフライヤー)が新たにステラルーメン(XLM)とネム(XEM)の取扱いを開始

株式会社bitFlyerが同社運営の暗号資産(仮想通貨)取引所bitFlyer(ビットフライヤー)のアルトコイン販売所にて暗号資産ステラルーメン(XLM)とネム(XEM)の取り扱いを開始したことを8月6日発表した。

ビットフライヤーの新規通貨取り扱い開始は、4月のベーシックアテンショントークン(BAT)以来となる。

現在のbitFlyerの取り扱い通貨は、今回加わったステラルーメン(XLM)とネム(XEM)のほか、ビットコイン(BTC)イーサリアム(ETH)イーサリアムクラシック(ETC)ライトコイン(LTC)ビットコインキャッシュ(BCH)モナコイン(Mona)リスク(LSK)リップル(XRP)ベーシックアテンショントークン(BAT)の11種類の暗号資産を取り扱うこととなった。

またbitFlyerはステラルーメンとネムの取扱い開始を記念し、8月6日から9月3日23:59までの期間でキャンペーンを開催するとのこと。

同キャンペーンは、期間中にキャンペーンページからエントリーをして所定の数量以上のステラルーメンまたはネムを購入することでキャンペーンに参加できるとのこと。ステラルーメンもしくはネムを10,000円以上購入すると抽選で10名に10,000円、50,000円以上の購入で10名に30,000円がプレゼントされるとのことだ。

キャンペーン詳細はこちら

編集:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:iStock/dalebor・LysenkoAlexander)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【7/26話題】メタプラネットが「Bitcoin Magazine Japan」の独占運営権、ビットフライヤーがFTX Japanの買収完了など(音声ニュース)

メタプラネット、「Bitcoin Magazine」日本版の独占ライセンス取得、SBI、フランクリン・テンプルトンと日本での共同出資会社設立を正式発表、ビットフライヤー、FTX Japanの買収完了、「Jito」、ステーキングプラットフォーム「ジトリステーキング」のコード公開、英FCAがコインベース傘下のCBPLに強制執行、約450万ドルの罰金課す、米ジャージーシティ、年金基金をビットコインETFに投資へ、マイニングの米マラソンデジタルが1億ドル相当のビットコイン購入、完全HODL戦略を採用、クロスチェーンプロトコル「deBridge」、ガバナンストークンDBR発行へ

Sponsored

【7/25話題】SBIが「ビットコイン現物ETF」取り扱い準備か、DEAと東京電力らがDePINの「ピクトレ」を東京で実証試験へなど(音声ニュース)

SBIがビットコイン現物ETF取り扱い準備か=報道、DEAと東京電力らがDePINコンテンツ「ピクトレ」、東京都の3区で実証試験へ、京東コインリンク科技、香港ドルにペッグのステーブルコイン発行予定と発表、フェラーリが暗号資産決済システムを欧州にも拡大、米国での導入に続き、NTTデジタルとマツモト、卒業アルバムにブロックチェーン活用へ、タイ、デジタル資産配布の登録受付を8月1日から開始。デジタルウォレット政策一環で、農産業のRWAマーケットプレイス「Agridex」、ソラナ上で初の農業取引を決済=報道