ミッドナイト、複数チェーン対応のプライバシー機能「Nightmode」の詳細を公開

既存チェーンに資産を保持したまま取引時の個人情報を秘匿、ステージネットで実装

プライバシー保護に特化したブロックチェーン「ミッドナイト(Midnight)」の公式ブログより、複数のブロックチェーンで取引時の個人情報を秘匿する機能「ナイトモード(Nightmode)」の仕組みや用途が10月20日に公開された。

同機能はシグ・ネットワーク(Sig Network)と共同で開発されたもので、既存のブロックチェーンに資産を保持したまま、ウォレットの識別情報や残高を非公開にして金融サービスを利用できるようにする。現在、公開デモではミッドナイトのステージネットとイーサリアム(Ethereum)のテストネットが接続されている。今後は他のブロックチェーンへの展開も予定されている。

ミッドナイトは、カルダノ(Cardano)の開発企業インプット・アウトプット(Input Output)などが開発に関わるブロックチェーンだ。一般的なパブリックブロックチェーンでは、取引履歴やウォレット残高などの情報が公開されている。そのため、企業の給与支払いや資金移動などから、給与体系や事業戦略が第三者に知られる可能性がある。ミッドナイトは、こうした情報の公開が金融取引におけるプライバシーやセキュリティ上の課題になっていると説明している。

ただし、ナイトモードは取引に関するすべての情報を非公開にするわけではない。例えば、分散型取引所(DEX)のユニスワップ(Uniswap)で取引する場合、取引内容や金額は公開される一方、取引とユーザーの識別情報が結び付かないよう設計されている。

こうしたプライバシー保護には、複数の参加者が秘密鍵を分散管理し、共同で署名を行う「マルチパーティ計算(Multi-Party Computation:MPC)」を利用した保管庫「MPCボールト」が使われる。具体的には、ユーザーが元のチェーンにあるMPCボールトへ資産を預けると、その資産に対応する残高が、ミッドナイト上の「マルチチェーン・シールド(Multi-Chain Shielded:MCS)」プールに非公開で記録される。ユーザーはこの残高を利用して、取引やステーキングなどを行える。取引時には、MCSプールが注文を対象のアプリケーションへ送信する。一方、ユーザーが元の資産を引き出す際には、ミッドナイト上の対応するトークン残高をバーン(焼却)し、預け入れていた資産を元のチェーンで受け取る。

さらに、ナイトモードはゼロ知識証明を利用した「選択的開示(Selective Disclosure)」にも対応する。ゼロ知識証明とは、情報の詳細を明かさずに、特定の条件を満たしていることを証明する技術だ。 この技術により、ユーザーは個人情報や取引の詳細を一般公開せずに、権限を与えられた監査担当者などに取引の有効性を証明できる。

想定される用途には、利用者の識別情報を秘匿したDEX取引、機密性を保った融資、リキッドステーキング、機関向け決済、現実資産(RWA)の決済などがある。具体的には、アーベ(Aave)などのレンディングサービスで借り手の識別情報を保護する用途や、ライド(Lido)のリキッドステーキング資産を秘匿残高として保有する用途が挙げられている。リキッドステーキングとは、暗号資産をステーキングしながら、その資産に対応するトークンを別の用途にも利用できる仕組みだ。

なおシグ・ネットワークによると、ステージネットではイーサリアムからの入金、ユニスワップでの交換、アーベへの資産供給、引き出しに対応しているとのこと。メインネットへの対応は今後の予定で、同社は2026年12月にトロンへ対応する計画も示している。一方、ミッドナイトの公式ロードマップでは、2026年第4四半期にEVM互換チェーンへの対応、2027年第1四半期に追加チェーンへの展開を予定している。

これに関連し、カルダノ創設者のチャールズ・ホスキンソン(Charles Hoskinson)氏は10月21日、トロン創設者のジャスティン・サン(Justin Sun)氏に向けて「トロン、ミッドナイトへようこそ」とXに投稿した。

 

参考:ミッドナイト
画像:PIXTA

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この記事の著者・インタビューイ

渡邉洋輔

「あたらしい経済」編集部 記者
ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。

「あたらしい経済」編集部 記者
ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。

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