ソフォンがアプリ開発へ経営資源集中
イーサリアム（Ethereum）向けのゼロ知識証明（ZKP）技術を活用したレイヤー2プロジェクト「ソフォン（Sophon）」が運営する独自ブロックチェーン「ソフォンチェーン（Sophon Chain）」の終了が6月26日に発表された。今後、同プロジェクトはイーサリアム（Ethereum）レイヤー2ネットワーク「ベース（Base）」上でコンシューマー向けアプリを開発するテクノロジースタジオ「ソフプラス（Soph(+)）」として事業を展開する。
ソフォンは2024年にノードセールを通じて約6,000万ドル（約97億円）を調達し、2024年12月にソフォンチェーンのメインネットを公開していた。今回の発表は、メインネット公開から約1年半で独自チェーンの段階的終了を決め、事業方針を転換するものとなる。
同プロジェクトは、「オンチェーンのコンシューマー体験を構築する」という使命は変わらない一方、「価値はもはやチェーンレイヤーではなく、アプリケーションレイヤーにある」と判断したと説明。約9ヶ月前から独自チェーンを運営する意義を検討した結果、チェーン運営を終了し、アプリ開発への経営資源の集中を決めたという。
また同プロジェクトは、自社チェーンの運営には年間数百万ドル規模のコストがかかる一方、その投資によってユーザーへ提供できる価値は他のチェーンでも実現可能だったと説明している。そのため、今後はインフラ維持ではなく、アプリの設計や流通、ユーザー獲得へ投資を振り向けるとのことだ。
同プロジェクトは今後、ベース上でアプリを開発する。オンチェーン業界は検索やSNS、OS、クラウド市場と同様に、少数のプラットフォームへ集約が進む段階にあるとの見方を示した。そのうえで、ベースが長期的に勝ち残るプラットフォームの一つになると判断したとしている。
最初のプロダクトとして、決済アプリ「パイア（Pyre）」を提供予定だ。同アプリは、支払い・送金・貯蓄機能を備え、「エンターテインメント・ファイナンス（Entertainment Finance）」という新たなカテゴリーを掲げている。
また、同プロジェクトは独自トークン「SOPH」について、ソフォンチェーン終了に伴いガストークンやステーキング用途を廃止する一方、今後は同社プロダクトの収益を原資としたバイバック（買い戻し）&バーン（焼却）モデルへ移行する方針も発表している。
なお近年は、ブロックチェーンプロジェクトが当初のインフラ構想から、より具体的な用途や市場に軸足を移す事例もみられる。今月には、ストーリー・プロトコル（Story Protocol）を運営するストーリー財団（Story Foundation）が、AI学習データ向けインフラへの転換に伴い、「データ財団（The DATA Foundation）」へのリブランドを発表している。
Today, we’re decommissioning the Sophon Chain.
— Sophon (@Sophon) June 25, 2026
You don’t find product-market fit by defending sunk costs. Instead, you learn and adapt. pic.twitter.com/CoLxCUObOn
— Sophon (@Sophon) June 25, 2026
画像：PIXTA