GMOコインが仮想通貨BATの取り扱いを発表

仮想通貨取引所GMOコインが仮想通貨BATの取り扱い発表

国内仮想通貨取引所であるGMOコインが、ベーシックアテンショントークン(BAT)を3月18日より取扱開始したことが、同日プレスリリースによって明らかになった。なお同通貨は同取引所の「販売所サービス」での取り扱いとなる。

ベーシックアテンショントークン(BAT)の取り扱い開始は、国内の仮想通貨取引所において、GMOコインが初となる。

ベーシックアテンショントークン(BAT)は、デジタル広告の新しいエコシステムを目指して開発されたWebブラウザ「Brave」上で使用される、ERC-20規格の仮想通貨となっている 。

今回の新規通貨取り扱いでGMOコインは、ビットコイン(BTC)イーサリアム(ETH)ビットコインキャッシュ(BCH)ライトコイン(LTC)リップル(XRP)、ネム(XEM)、ステラルーメン(XLM)にベーシックアテンショントークン(BAT)が加わり、合計8銘柄を取り扱うことになる。

編集部のコメント

Braveには、個人データを収集するような広告をブロックする機能「BRAVE SHIELDS」があり、さらに広告をブロックすることでブラウザが軽くなるという利点があります。またBraveでは、広告を閲覧することでBATが取得でき、またBATによりサイトや動画のクリエイターに支援をすることができる「Brave Rewards」の機能が利用可能となっています。

2020年3月6日にBraveのDAU(Daily Active Users:1日あたりのアクティブユーザー数)が400万人を突破したことを、BraveのCo-founder&CEOであるBrendan Eich(ブレンダン・エイク)氏が自身のTwitterにて明らかにしています。さらに、MAU(Monthly Active Users:月間のアクティブユーザー数)については1,220万人に達しているとのことです。

実際に、Braveが公開するデータフィードによると、前述した「Brave Rewards」を利用するコンテンツクリエイターが増加しています。3月18日時点では、約46万7,000人が同機能を利用しています。半数以上はYouTubeで約27万8,000ユーザーが登録、二番目に多いのはTwitterで5万3,000ユーザーとなっています。

このように、ベーシックアテンショントークン(BAT)は、実利用が進んでいる通貨であり、GMOコインへ上場することで、時価総額や1通貨の価格に影響があるのか、気になります。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済)

(images:dalebor,LysenkoAlexander)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

BMWがBCトレーサビリティシステムPartChain拡大、電縁と東大が漁獲物BCトレーサビリティシステム実証実験開始、LayerX中村龍矢氏が執行役員に選任などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

BMWがブロックチェーントレーサビリティシステム「PartChain」を拡大、電縁と東大がブロックチェーンを活用した漁獲物トレーサビリティシステムの実証実験を水産庁から受託し開始、LayerXがリードリサーチャー中村龍矢氏を執行役員に選任、ステイクがパリティテクノロジーズのサブストレートデリバリーパートナーに認定

(電縁取締役石原 玲一氏コメントあり)電縁と東大がブロックチェーンを活用した漁獲物トレーサビリティシステムの実証実験を水産庁から受託し開始

株式会社電縁が、ブロックチェーン活用の漁獲物トレーサビリティシステムの実展開に向け、国内漁場の流通実態調査及び実証実験を国立大学法人 東京大学大学院 農学生命科学研究科との共同提案により水産庁から受託し、作業開始したことを4月2日発表した

CoinbaseのDefiファンドがUniswapとPoolTogetherに投資、コインチェックの板取引でアルトコイン取扱開始、バイナンスがマイニングプールローンチへなどのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

Coinbaseが運営するDefiファンドがUniswapに100万USDC、PoolTogetherに10万USDCを投資、コインチェックが板取引サービスでアルトコインの取り扱いを開始、バイナンスがマイニングプールをローンチすることをCZが明らかに、米マウントサイナイ病院がIBD患者のケアのため、ブロックチェーンを活用、ザイフが取り扱い通貨の上場を廃止へ