トランプ前大統領、ビットコインを「スキャムのようだ」と批判

トランプ前大統領、ビットコインを「スキャムのようだ」と批判

米国前大統領ドナルド・トランプ氏が6月7日のフォックスビジネス(FOX Business)のインタビューにてビットコインに対する批判を展開した。

トランプ氏はインタビューにてビットコインの価格が6万ドルから急落したことを指摘し「ビットコインはスキャムのようだ」と述べ、依然としてビットコインに対して批判的な姿勢であることを示した。

またトランプ氏はビットコインとドルの関係性についても触れており「ビットコインは好きではない。なぜならドルと競合する別の通貨だからだ。私はドルが世界の基軸通貨であるべきだと思っている」と述べ、ビットコインにはドルの影響力を弱める危険性があることを強調した。

参考:FOX Business
デザイン:一本寿和
images:iStock/Lubo-Ivanko・pavelns・LongQuattro

この記事の著者・インタビューイ

小俣淳平

「あたらしい経済」編集部
一橋大学2年生
真面目で温厚な20歳。大学1年生のころにブロックチェーンに出会い、その革新性に衝撃を受け、ブロックチェーン業界に足を踏み入れた。勢いのままに学内で「OneLab」というサークルを立ち上げ、週一で活動している。

「あたらしい経済」編集部
一橋大学2年生
真面目で温厚な20歳。大学1年生のころにブロックチェーンに出会い、その革新性に衝撃を受け、ブロックチェーン業界に足を踏み入れた。勢いのままに学内で「OneLab」というサークルを立ち上げ、週一で活動している。

合わせて読みたい記事

【9/15話題】CLARITY法案、米18司法長官が反対表明、米上院共和党が最終案を提示、メルカリポイントでBTC・ETH自動購入になど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

米18司法長官、暗号資産法案「CLARITY法案」に反対表明。詐欺対策の権限低下を懸念

米ニューヨーク州のレティシア・ジェームズ(Letitia James)司法長官が、17州と首都ワシントンD.C.の司法長官による超党派連合を率い、米連邦議会で審議中の暗号資産(仮想通貨)市場構造法案「デジタル資産市場明確化法案(Digital Asset Market Clarity Act:CLARITY Act)」に反対する書簡を米上院議員らに送付したと9月14日に発表した