ステイク、ToyCash、ParityがWeb3.0ブラウザ「ブレイブ」に、パブリックブロックチェーンを用いた広告報酬システムを提案

ステイク、ToyCash、ParityがWeb3.0ブラウザ「ブレイブ」に、パブリックブロックチェーンを用いた広告報酬システムを提案

ステイクテクノロジーズ(Stake Technoloiges)が株式会社ToyCashの日置玲於奈氏、パリティーテクノロジーズ(Parity Technologies)と共著で、Web3.0ブラウザ「ブレイブ(Brave)」を提供するブレイブ・ソフトウェアに対し、パブリックブロックチェーンを用いた広告報酬システムの提案を行ったことを明らかにした。

なお同様の提案は「Ava Labs, Aztec、IMDEA Software Institute、NEAR protocol、O(1)Labs、Parity and Polkadot、SKALE network、Solana、StarkWare, ZeroPoo」などからも行われている。

3社の提案概要はパリティーが作成したブロックチェーンフレームワークであるサブストレート(Substrate)及び、ポルカドット(Polkadot )・イーサリアム(Ethereum)のスケーリング技術や、ゼロ知識証明を含む秘匿化技術を用い、スケーラブルな分散広告プラットフォームを作成すること、となっている。

具体的には、ユーザーの利便性を高めうるプロトコルの構成要素であるブラックボックスアキュムレーション(BBA)の検証のために、サブストレートを利用することや、Aztec2.0スキームをサブストレート上に実装することでイーサリアムよりも低いコストで高いスケーラビリティと支払い時のプライバシー性を高めることなどを提案している。

さらには悪意ある広告プロバイダーを防ぐためにサーバー側にTEE(Trusted Execution Environment)を利用することも提案された。 このような提案が行われた背景については以下のようにリリースに記載されている。

現在のデジタル広告の世界では、過去最大のプライバシー侵害、ビジネスモデルの歪みなどの根本的な欠陥があります。また、実際に広告ブロッカーを使用するユーザー数が増加しており(現在、世界のネットユーザーの47% )、広告掲載者は潜在的に毎年数百万ドルの広告収入を失っています。

このような問題に対し、次世代のWebを実現するためには、独占的かつ排他的なシステムではなく、ステークホルダー間の健全な収益化システムの設計が必要であり、様々な研究機関や企業が取り組みを行っています。

しかし、現在、これらの取り組みは普及しておらず、拡張性がないこと、広告取引処理にユーザーがシステムの中央機関を信頼する必要があること、広告主がキャンペーンのパフォーマンスを正確に測定できないこと、広告収益配分の検証可能性がなく独占的に報酬が決定しているといった問題があげられます。

これらの問題に対し、Braveは分散型広告プロトコルであるTHEMISを分散台帳技術を応用し開発しています。

なおステイクテクノロジーズ代表取締役の渡辺創太氏は今回の提案に合わせて、以下のようにコメントしている。

「現在は提案段階ですが『インターネットをより素晴らしくする』というグローバルでの取り組の一貫にブロックチェーン技術を用いて日本人および日本人の技術者が関わっていけることを嬉しく思います。

最先端のプロジェクトに参加する日本人、世界で通用するプロダクトを作る日本人の数がまだまだ足りていないので、我々自身も引き続きパブリックブロックチェーンをグローバルで頑張っていきたいと思います」

参考: プレスリリース
デザイン:一本寿和
images:iStocks/dalebor・gorodenkoff・LeshkaSmok

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竹田匡宏

兵庫県西宮市出身、早稲田大学人間科学部卒業。
「あたらしい経済」の編集者・記者。

兵庫県西宮市出身、早稲田大学人間科学部卒業。
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