ブロックチェーン・仮想通貨（暗号資産）業界の情報収集術〜HashHub 平野淳也氏インタビュー（3） まずネットでは主にTwitterをチェックしています。やはり現状は海外でも日本でもTwitterが暗号通貨情報のハブになっていると思います。みなさんにもオススメなのは情報収集が上手い人がTwitterでフォローしているアカウントをフォローすることですね。そうするとその人のTLが自分のTLに再現できます。 平野淳也
平野淳也が思い描くの仮想通貨の未来〜HashHub 平野淳也氏インタビュー（2） 一言で「ビットコインの価値は何か？」と言うのは難しいですが、あえて言うとキーワードは「共同幻想」です。ビットコインの秘密鍵はただの256ビットの値です。その整数値に世界中の人が興味を持っているという事実があります。 平野淳也
ビットコインは過小評価されすぎだと思った、平野淳也のビットコインとの出会い〜HashHub 平野淳也氏インタビュー（1） 当時から僕はビットコインが過小評価されすぎていると考えていました。 僕の周りの人々は当時、ビットコインが金（ゴールド）に近い性質を持っていることに気づいている人は少なかったと思います。ビットコインは送金しやすく、公共財として成り立っているのにも関わらず、その価値は金（ゴールド）の時価総額と大きくかけ離れていたわけです。 平野淳也
米SEC、DeFi「Aave」への約4年調査を法的措置なしで終了 米証券取引委員会（SEC）が、分散型金融（DeFi）レンディングプラットフォームのアーベ（Aave）プロトコルへの約4年にわたる調査を法的措置無しで終了した 髙橋知里 ニュース
DTCCとデジタルアセット社、カントンネットワーク上でDTC保管の米国債トークン化へ 米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション（Depository Trust & Clearing Corporation：DTCC）が、デジタルアセットHD（Digital Asset Holdings）社との提携を12月17日に発表した 髙橋知里 ニュース
コインベース、DCXグローバルの少数持分取得でインド規制当局が承認 米大手暗号資産（仮想通貨）取引所コインベース（Coinbase）による、DCXグローバル（DCX Global）の少数持分取得が承認された 一本寿和 ニュース
米国の「XRP現物ETF」、純流入が累計10億ドル超に 米国で上場しているエックスアールピー（XRP）現物ETFの累計純流入額が、10億ドル（約1,550億円）を突破した。暗号資産（仮想通貨）データ提供のソーソーバリュー（SoSoValue）のデータとして12月16日に確認された あたらしい経済 編集部 ニュース
ブータン、GMC開発に最大1万BTC拠出。国家ビットコイン誓約を発表 ブータンの特別行政地域（SAR）ゲレプ・マインドフルネス・シティ（Gelephu Mindfulness City：GMC）は、同国南部で進める新たな経済拠点の長期開発に向け、最大1万ビットコイン（BTC）を開発支援のために割り当てる「国家ビットコイン開発誓約」を12月17日に発表した あたらしい経済 編集部 ニュース
テザー、ライトニングネットワーク活用の決済基盤「スピード」の8Mドル調達を主導 米ドル建てステーブルコイン「USDT」発行元のテザー（Tether）社が、ライトニングネットワーク（Lightning Network）活用の決済基盤を提供するスピード1（Speed1：以下、スピード）実施の総額800万ドル（約12.4億円）規模の資金調達ラウンドを主導した 一本寿和 ニュース
トリコがミントタウンと資本業務提携、約8億円でイーサリアム購入へ 全巻セット専門ネット書店の「漫画全巻ドットコム」などを展開する東証グロース上場企業トリコ（TORICO）が、暗号資産（仮想通貨）投資事業の開始に向け、Web3ゲームおよびプラットフォーム事業を手掛けるミントタウン（Mint Town）と資本業務提携の契約を締結したと12月17日に発表した 大津賀新也 ニュース
セキュリタイズ、実株式のオンチェーン取引を2026年開始へ 実物資産（RWA）のトークン化プラットフォームを提供するセキュリタイズ（Securitize）が、実際の上場株式をネイティブにトークン化し、オンチェーンで取引できるサービス「ストックス・オン・セキュリタイズ（Stocks on Securitize）」を12月17日に発表した あたらしい経済 編集部 ニュース
コインベース、株式・予測市場など複数資産に対応。取引プラットフォームを拡張へ 予測市場などに対応 ・米暗号資産（仮想通貨）取引所大手のコインベース（Coinbase）が、株式取引や予測市場など複数の新機能をまとめて発表し、取扱資産の拡張を進める方針を12月18日に発表した あたらしい経済 編集部 ニュース
