GMOがNFTマーケット事業へ参入、名称は「アダム by GMO」に

あたらしい経済 編集部
ニュース

GMOがNFTマーケット事業へ参入、名称は「アダム by GMO」

GMOインターネットグループがNFT事業へ参入することを4月7日日経新聞が報じた。またあわせてGMOインターネット株式会社 代表取締役会長兼社長・グループ代表の熊谷正寿氏も同日ツイートで「コンテンツホルダーの笑顔の為に、全力、全速力で事業展開致します。」とツイートし、事業展開へ意欲をみせた。

また4月8日に熊谷氏は「NFTマーケットの名称とドメインを決めました。」とツイート。
名称は「アダム byGMO」でドメインは「http://adam.jp」となる。アダムとイヴ「天地創造」から名付けたようで、同氏は「『禁断の果実』のような魅力あるコンテンツを創造されたコンテンツホルダーとコレクターの笑顔の為に素晴らしいマーケットに致します。」とツイートしている。

報道によるとGMOは、希少性が証明されたアートや音楽作品などの流通プラットフォームを数カ月以内に構築することを目指すとのことだ。

GMOインターネットグループは、暗号資産（仮想通貨）取引所「GMOコイン」を運営している。日本国内ではすでに取引所を運営しているコインチェック式会社がNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT（β版）」をローンチしている。

またメルカリも暗号資産やブロックチェーン事業関連子会社の株式会社メルコインを4月末に設立し、暗号資産取引所やNFTに関する事業展開を進めることも4月2日に発表された。

日本国内でも盛り上がりを見せているNFT市場。暗号資産取引所企業の参入発表も相次いでいる状況だ。現状の盛り上がりを「バブル」という声もある。これらの取引所企業の参入で、市場がどのように活性化されるのか、また取引所ならではのユーザーが利用しやすいサービスが展開されていくのか、期待が高まる。

関連記事：特集「NFT大解剖」

特集「NFT大解剖」

（images/iStock:Sandra M）

関連するキーワード

#NFT

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨（暗号通貨）、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨（暗号通貨）、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【4/26話題】コンセンシスがETH規制でSECを提訴、米国政府マネーファンドがP2Pで転送可能になど

米コンセンシス、イーサリアム（ETH）規制めぐり米SECを提訴、フランクリン・テンプルトン、「米国政府マネーファンド」をP2Pで転送可能に、オーケーコインジャパンにオプティミズム（OP）上場へ、国内3例目、米決済ストライプ、「USDC支払い」今夏から導入へ、Fireblocks、機関向けのDeFiセキュリティ機能を拡張、アーサーヘイズ、ビットコインの強気相場続くと予想、コスモス「IBC」でトークン無限発行のバグ修正、アシメトリックリサーチ報告、ビットコインの改善提案「BIP420」公開、スマコン追加やゼロ知識証明など実装に向け、エルサルバドル、公式デジタルウォレット「Chivo」のソースコード流出、米SEC、テラフォームラボと創業者に約53億ドルの支払い命じる

あたらしい経済 編集部

 ニュース
最新の記事をさらに見る >
facebookでシェア
Twitterでシェア
LINEでシェア