本田圭佑氏がファン向けに「KSK Honda Coin」を発行

本田圭佑氏がファン向けに「KSK Honda Coin」を発行

サッカー選手であり経営者でもある本田圭佑氏がファン向けに「KSK Honda Coin」を発行したことを10月22日発表した。

「KSK Honda Coin」は、米国サンフランシスコに拠点を持つRally Network社が運営するプラットフォーム「Rally.io」のクリエイターコインを利用して発行された。

Rally Network社の公式ミディアムによると、「KSK Honda Coin」の保有者は独占動画配信やプライベートチャットの提供や、コインの最大保有者には本田氏自身より表彰を受けられるとのことだ。

本田氏は「私のファンが恩恵を受け、世界中のどこにいてもつながることができるように「Rally.io」を実験しています。まだプロジェクトの多くは決まっていませんが、私は1つの約束をします。このプロジェクトから得られたお金はポジティブな影響を与えるために使用され、それがどのように使用されるかについてトークンホルダーに対し100%の透明性を提供します」とコメントをしている。

編集部のコメント

本田圭佑氏に関わるブロックチェーンの取り組みとして、今年8月に本田圭佑氏がオーナーを務めるアフリカ・ウガンダ共和国のプロサッカークラブチーム「SOLTILO Bright Stars FC」のクラブトークンをブロックチェーンを利用した次世代型SNSサービス「FiNANCiE」にて発行しています。

またあたらしい経済編集部は昨年に本田氏が行った基調講演を取材しており、本田氏のブロックチェーンへの想いを記事にしています。併せてご覧ください。

コメント:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:iStock/burakowski・Nattapon-Kongbunmee)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

世界有数のインデックスプロバイダー「S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス」が暗号資産(仮想通貨)インデックスソリューションを2021年に提供開始へ

世界有数のインデックスプロバイダーであるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P Dow Jones Indices)がニューヨークに拠点を置く大手の暗号資産(仮想通貨)ソフトウェアおよびデータ企業であるルッカ(Lukka)と共同で、グローバルな暗号資産インデックスソリューションの提供を2021年に開始することを12月3日に発表した。

米下院にてステーブルコイン発行者を規制する「ステーブル(STABLE)法案」が提出

米下院議員のラシダ・トライブ(Rashida Tlaib)氏ら3名がステーブルコインの発行者を規制する法案を議会に提出したことを、トライブ氏の事務所が12月2日にプレスリリースにて詳細を発表した。なおこの法案「ステーブルコインテザリングおよび銀行ライセンス強制法(Stablecoin Tethering and Bank Licensing Enforcement Act)」は、通称「ステーブル(STABLE)法案」となっている。

SBIホールディングスがブロックチェーン基盤開発企業BOOSTRYへの資本参加およびセキュリティトークン事業の推進に関する最終契約締結

SBIホールディングス、野村ホールディングスおよび株式会社野村総合研究所が、野村ホールディングスの保有する株式会社BOOSTRY株式のSBIホールディングスへの一部譲渡およびBOOSTRYの運営・事業にかかる業務提携について最終契約を締結したことを12月3日に明らかにした。BOOSTRYはブロックチェーンなどの先進的なテクノロジーで新時代の資金調達モデルを構築している企業だ。

ブロックロックCEOがビットコインを資産として重要視、Visaカードが法人取引のUSDC支払い対応へ、BITMAXが固定期間型の暗号資産貸出開始などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

世界有数の資産運用ファンドであるブラックロック(BlackRock)のCEOがビットコインを資産として重要視、Visaがサークル(Circle)と提携しVisaカードの法人取引によるUSDC支払い対応へ、LINEの暗号資産(仮想通貨)取引所ビットマックス(BITMAX)が暗号資産貸出サービスの固定期間型を提供開始

LINEの暗号資産(仮想通貨)取引所ビットマックス(BITMAX)が暗号資産貸出サービスの固定期間型を提供開始

LINEの暗号資産(仮想通貨)事業およびブロックチェーン関連事業を展開するLVC株式会社が、同社運営の暗号資産取引所ビットマックス(BITMAX)にて暗号資産貸出サービスの「固定期間型」の提供を開始することを12月2日発表した。

世界有数の資産運用ファンドであるブラックロック(BlackRock)のCEOがビットコインを資産として重要視

世界有数の資産運用ファンドであるブラックロック(BlackRock)のCEOを務めるラリー・フィンク(Larry Fink)氏が「ビットコインは多くの人々の注目と想像力を集めていて、資産クラスとして成長する態勢が整っている」とNPO法人が主催する「対外関係審議会」 で述べたことをDecrtptoが12月2日に報じた。