コインチェックの仮想通貨積立サービスで新たにアルトコイン7種の取り扱いが開始

コインチェックの仮想通貨積立サービスで新たにアルトコイン7種の取り扱いが開始

株式会社コインチェックが、同社運営の仮想通貨取引所Coincheckで提供する「Coincheckつみたて」サービスにて、新たにアルトコイン7銘柄を取り扱い開始することを4月23日に発表した。

同サービスで新たに追加される通貨は、イーサリアム(ETH)、イーサリアムクラシック(ETC)、リスク(LSK)、リップル(XRP)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)、ステラルーメン(XLM)で、すでに同サービスで対応しているビットコイン(BTC)と合わせて8銘柄となる。

「Coincheckつみたて」は自動で日本円の入金から仮想通貨の購入までを手数料無料で行うことができるサービス。2019年11月より提供が開始されている。

また同サービスには月に一度だけ買い付けを行う「月イチつみたてプラン」と、日割りで毎日買い付けを行う「毎日つみたてプラン」の2種類が用意されている。

同サービスを利用する際の各通貨への積立金額は10,000円以上1,000円単位で設定が可能。積立金額の上限は各通貨の積立金額の合計で100,000円以下とのこと。

新規7銘柄の初回の積立については、6月8日から開始する予定ということだ。

なお、積立口座内のLSKに関しては、「Coincheckのステーキングサービス(β版)」にて定めている条件を満たした場合に報酬付与対象となる。ただしステーキングサービスの報酬は取引アカウントへ付与されるとのことだ。

編集部のコメント

仮想通貨の積立サービスとは、毎月設定した金額を銀行口座から自動的に引き落とし、仮想通貨を購入するサービスです。仮想通貨の購入は毎月自動的に行われますが、売却やトレードは自由に行うことができます。

積立投資のメリット
積立投資のなかで毎月一定金額を継続して投資する方法をドルコスト平均法といいます。ドルコスト平均法では、商品の価格が低いときに購入量が多くなり、価格が高いときに購入量が少なくなるという特徴があるので、長期的な価格変動リスクを低減させることができます。また自動的に積み立てられていくため、感情に左右されない投資を行うことができます。

積立投資のデメリット
積立投資は初期投資が少なくても始めることができますが、その分、リターンが大きくなるまでに時間がかかります。したがって積立投資は短期的な投資には向いていません。また仮想通貨などの価格変動の大きい金融商品を対象にする場合は元本割れのリスクが常に存在します。

コメント:小俣淳平(あたらしい経済)

(images:dalebor,Panuwat-Sikham)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

資産運用大手フィデリティらがBCベースの報告ツールを2020第4Qから利用か、ヴァンレンタスが独自トークン販売で52億円の資金調達かなどのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

資産運用大手フィデリティ、ドイツ銀行、オールファンズらがブロックチェーンベースの報告ツールを2020年第四半期から利用か、米プライベートエクイティファンドのヴァンレンタスが独自トークン販売により約52億円の資金調達予定か、米国の銀行でステーブルコイン発行事業者のための準備金保有が可能に、CoinBestが暗号資産交換業者登録を完了、韓国暗号資産(仮想通貨)取引所ビッサム(Bithumb)が二度目の売却を検討か

資産運用大手フィデリティ、ドイツ銀行、オールファンズらがブロックチェーンベースの報告ツールを2020年第4四半期から利用か

アメリカ資産運用企業大手フィデリティ(Fidelity)、スペイン資産運用大手オールファンズ(Allfunds)、イギリスのフィンテックプロバイダー企業カラストーン(Calastone)、オーストラリアのフィンテックプロバイダー企業リンク・グループ(Link Group)、スウェーデンの資産運用企業MFexミューチュアルファンド、オーストラリアの通信会社トランザクト(TransACT)、ドイツ銀行(Deutsche Bank)がファンド運営にブロックチェーン報告ツール「TISA Universal Reporting Network(TURN)」を2020年第四半期から採用することが明らかになった。

米プライベートエクイティファンドのヴァンレンタスが独自トークン販売により約52億円の資金調達予定か

アメリカ投資会社ヴァレンタス・キャピタル・マネジメント(Valentus Capital Management )が、独自の暗号資産(仮想通貨)の公開販売を通じて、約264億円(2億5000万ドル)規模のファンド運用資金の一部を調達する予定だとヴァレンタス・キャピタル・マネジメントの最高幹部が9月23日にロイター通信のインタビューで語った。

欧州中央銀行がステーブルコインのリスク指摘、業界有識者らFinCEN文書を非難、アモニカブランズのゲームがダッパーラボのBCフロウに移行などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州中央銀行(ECB)がステーブルコインのリスクを指摘、暗号資産業界の有識者らが「フィンセン(FinCEN)文書」を非難、アモニカブランズのゲームタイトルがダッパーラボの独自ブロックチェーンフロウに移行、米CIAがブロックチェーンなどの新技術の開発研究をする「CIAラボ」設立

アモニカブランズのゲームタイトルがダッパーラボの独自ブロックチェーンフロウに移行

中国香港を拠点とするゲーム開発会社アモニカブランズ(Animoca Brands)が同社が提供するゲームタイトル「スターガール(Star Girl)」を、ブロックチェーン開発企業であるダッパーラボ(Dapper Labs)の独自ブロックチェーン「フロウ(Flow)」に移行することを9月22日発表した。またアモニカブランズは「フロウ」にて「MotoGP™」をテーマにしたブロックチェーンゲームをリリースすることも併せて発表した。