ビットコインステーキング「バビロン」、メインネット第1段階の稼働開始後にBTC取引手数料が急騰

一本寿和
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バビロンの影響でBTC取引手数料が急騰

ビットコイン（BTC）ステーキングを可能にするプラットフォーム「バビロン（Babylon）」のメインネット第1段階が8月22日に稼働開始し、その影響でビットコインの取引手数料が急騰した。

「バビロン」メインネット第1段階では、BTC保有者がビットコイン上のセルフカストディ型ビットコインステーキングスクリプトを使用して、自身が保有するBTCを同プラットフォームでロックできる。これによりビットコインの取引手数料は一時約15,300円に達した。

またシステムのセキュリティを最大限に確保するため、ビットコインステーキングの初期上限は1,000BTC（約84.5億円）に設定されていたが、「バビロン」公式サイトによるとビットコインステーキングは既に1,000BTCに達しており、現在のステーカーは12,710人となっている。

ちなみに第1段階以降では、ステーキングされたBTCの暗号資産としての経済的セキュリティを提供するPoSネットワークが開始される予定とのことだ。

「バビロン」は、ビットコインをPoSブロックチェーンにステーキング資産として導入する方法を提供するビットコインステーキングプロトコル。スタンフォード大学のデビッド・ツェー教授とフィッシャー・ユー（Fisher Yu）博士によって2022年に設立された。

「バビロン」は今年5月に、7,000万ドル（約109.7億円）の資金調達ラウンドの完了を発表している。このラウンドはパラダイム（Paradigm）主導のもと、ブリッシュキャピタル（Bullish Capital）、ポリチェーンキャピタル（Polychain Capital）、ハッシュキーキャピタル（Hashkey Capital）、マントル（Mantle）、ギャラクシー（Galaxy）、ハックVC（Hack VC）、ビアBTCキャピタル（ViaBTC Capital）、アンバー（Amber）、HTXベンチャーズ（HTX Ventures）なども出資参加したとのことだ。

参考：バビロン
画像：iStocks/Myvector

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一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

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