新作ブロックチェーンゲーム「ブレイブフロンティアヒーローズ」が1月30日よりサービス開始

新作ブロックチェーンゲーム「ブレイブフロンティアヒーローズ」が1月30日よりサービス開始

double jump.tokyo株式会社が、ブロックチェーンゲーム「ブレイブ フロンティア ヒーローズ」のサービスを、日本時間1月30日12:00より開始したことをプレスリリースにて発表

同ゲームは、double jump.tokyo株式会社運営のブロックチェーンゲーム「My Crypto Heroes」で培ったブロックチェーンの技術・ノウハウと、株式会社エイリムが所有するソーシャルゲーム「ブレイブ フロンティア」のIP・クリエイティブを融合した、新作ブロックチェーンゲーム。

同ゲームのプレイは基本無料でアイテムの課金制となっている。対応端末はiPhoneとAndroidの専用アプリ、パソコンのWebブラウザ(Chrome、Operaなど)。

double jump.tokyo株式会社の代表取締役社長である上野広伸氏は「日本先行で盛り上がりつつあるブロックチェーンゲーム業界において、世界的に有名なスマホRPGである『ブレイブ フロンティア』を活用したゲームタイトルをリリースすることは、業界のさらなる発展に寄与するものと確信しています。 より多くのお客様にブロックチェーンゲームに触れてもらい、ブロックチェーンゲームならではの新しいゲーム体験を楽しんでもらえたら幸いです」とプレスリリースにてコメントをしている。

編集部のコメント

ブロックチェーンゲームと既存のソーシャルゲームがコラボレーションをするニュースは以前にも報じました
1月16日、ブロックチェーンTCG「Crypto Spells」を運営するクリプトゲームス株式会社が、ソーシャルゲームの開発の株式会社ブループリントとパートナーシップ契約を締結したことを発表しています。同契約は、ブループリント社が「Crypto Spells」のシステムを利用し、ソーシャルゲームのブロックチェーンゲーム化をよりスムーズに行うサービス開発を行うために締結されたということで、ブループリント社が2017~2018年に配信していたソーシャルゲーム「VenusRumble(ヴィーナスランブル)」をブロックチェーンゲーム化するとのことでした。
このような流れは、2020年に黎明期からブロックチェーンゲームが抜け出し、成長期・発展期へ向かう年になると考えます。

なお「ブレイブ フロンティア ヒーローズ」のサービス開始につき、各企業でキャンペーンが行われているのでまとめておきます。詳細は各リンクを参照してください。

double jump.tokyo株式会社では、サービス開始を記念して「ゲーム内通貨ゼルの大増量&ETH還元キャンペーン」(2月6日14時頃まで)と「1stユニットセール(キャラクター販売)」(2月6日14時頃まで)が開催

株式会社bitFlyerでは、ゲーム内で利用できる bitFlyerオリジナルアイテムのプレゼントキャンペーンが(2月29日11 :59まで)開催。 

トークンポケット株式会社は、先着で1万名に総額56万円相当のETHをプレゼントするキャンペーン(2月29日23:59まで)を実施するとのことでした。


コメント:大津賀 新也(あたらしい経済)

(images:bestbrk)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

S&Pダウ・ジョーンズが暗号資産インデックスソリューションを21年に提供開始、米下院にてステーブル法案提出、SBIがBOOSTRYへ資本参加などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

世界有数のインデックスプロバイダー「S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス」が暗号資産(仮想通貨)インデックスソリューションを2021年に提供開始へ、米下院にてステーブルコイン発行者を規制する「ステーブル(STABLE)法案」が提出、リスクストリーム(RiskStream)がブロックチェーンを利用した生命保険による死亡通知の概念実証を完了、SBIホールディングスがブロックチェーン基盤開発企業BOOSTRYへの資本参加およびセキュリティトークン事業の推進に関する最終契約締結、ふるさと納税でビットコイン。ビットフライヤーの「ビットコインをもらう」サービス経由の「ふるさと納税」の利用が昨年対比2倍に伸長、【取材レポ】電子投票の「ファーストペンギン」を目指す。石川県加賀市がxID、LayerXと市政デジタル化を目指し連携協定

世界有数のインデックスプロバイダー「S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス」が暗号資産(仮想通貨)インデックスソリューションを2021年に提供開始へ

世界有数のインデックスプロバイダーであるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P Dow Jones Indices)がニューヨークに拠点を置く大手の暗号資産(仮想通貨)ソフトウェアおよびデータ企業であるルッカ(Lukka)と共同で、グローバルな暗号資産インデックスソリューションの提供を2021年に開始することを12月3日に発表した。

米下院にてステーブルコイン発行者を規制する「ステーブル(STABLE)法案」が提出

米下院議員のラシダ・トライブ(Rashida Tlaib)氏ら3名がステーブルコインの発行者を規制する法案を議会に提出したことを、トライブ氏の事務所が12月2日にプレスリリースにて詳細を発表した。なおこの法案「ステーブルコインテザリングおよび銀行ライセンス強制法(Stablecoin Tethering and Bank Licensing Enforcement Act)」は、通称「ステーブル(STABLE)法案」となっている。

SBIホールディングスがブロックチェーン基盤開発企業BOOSTRYへの資本参加およびセキュリティトークン事業の推進に関する最終契約締結

SBIホールディングス、野村ホールディングスおよび株式会社野村総合研究所が、野村ホールディングスの保有する株式会社BOOSTRY株式のSBIホールディングスへの一部譲渡およびBOOSTRYの運営・事業にかかる業務提携について最終契約を締結したことを12月3日に明らかにした。BOOSTRYはブロックチェーンなどの先進的なテクノロジーで新時代の資金調達モデルを構築している企業だ。

ブロックロックCEOがビットコインを資産として重要視、Visaカードが法人取引のUSDC支払い対応へ、BITMAXが固定期間型の暗号資産貸出開始などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

世界有数の資産運用ファンドであるブラックロック(BlackRock)のCEOがビットコインを資産として重要視、Visaがサークル(Circle)と提携しVisaカードの法人取引によるUSDC支払い対応へ、LINEの暗号資産(仮想通貨)取引所ビットマックス(BITMAX)が暗号資産貸出サービスの固定期間型を提供開始

LINEの暗号資産(仮想通貨)取引所ビットマックス(BITMAX)が暗号資産貸出サービスの固定期間型を提供開始

LINEの暗号資産(仮想通貨)事業およびブロックチェーン関連事業を展開するLVC株式会社が、同社運営の暗号資産取引所ビットマックス(BITMAX)にて暗号資産貸出サービスの「固定期間型」の提供を開始することを12月2日発表した。