DeFiプロトコル「Solv Protocol」が「SolvBTC[.]JUP」提供へ、Jupiterと統合で

Solv ProtocolがSolvBTC.JUP提供へ

オンチェーンファンドプロトコル「ソルブプロトコル(Solv Protocol)」で、ビットコイン(BTC)リキッドステーキングトークン(Liquid Staking Token:LST)「SolvBTC.JUP」が提供される。このことは同プロジェクトの公式ブログより10月17日発表された。

「SolvBTC.JUP」は、ソラナ(Solana)上のDEX(分散型取引所)アグリゲーター「ジュピターエクスチェンジ(Jupiter Exchange)」の流動性プール「ジュピターリクイディティプロバイダー(Jupiter Liquidity Provider:JLP)」と統合されたリキッドステーキングトークンだ。このトークンは「JLP」の流動性プールを利用して、BTC保有者に対して流動性を維持しつつ、利回りを提供するとのこと。

リキッドステーキングとは、プルーフオブステーク(PoS)を採用するブロックチェーンにおいてステーキングを行う際に、ロックした資産と「1:1」の割合で価値が担保されているトークン「リキッドステーキングトークン」を発行することで、ロックされた資産に疑似的な流動性を与えることができるサービスだ。

「SolvBTC.JUP」の仕組みは、BTC保有者がBTCまたはラップされたBTCを「ソルブプロトコル」に入金し、「SolvBTC」をミント(鋳造/発行)する。その後「SolvBTC」は「SolvBTC.LST」の生成に使用され、そのリターンとして流動性を維持したまま利回りが蓄積される「SolvBTC.JUP」を取得できるとのこと。「SolvBTC.JUP」はステーキングしたBTCを表すものになるという。

なお利回りは、「ジュピターエクスチェンジ」のジュピターリクイディティプロバイダー(Jupiter Liquidity Provider:JLP)プール参加により生成されるという。また、中央集権型取引所(CEX)の最終的な決済や清算が完了していない残高をヘッジ(リスク回避)することで、リスクを軽減しながら安定したリターンを得られるとのこと。

「SolvBTC.JUP」は、まずパイロット版として機関ユーザーなどに限定して、最大28%のAPY(利回り)を提供するとのことだ。

なお「ソルブプロトコル」では「SolvBTC.JUP」の他に、同プロトコルが提供するBTCを異なるブロックチェーン間でトークン化して流動性を高める「SolvBTC」や、ビットコインステーキングプラットフォーム「バビロン(Babylon)」で利回りを得られる「SolvBTC.BBN」、分散型金融(DeFi)プラットフォーム「エセナ(Ethena)」で利回りを得られる「SolvENA」も提供している。

ソルブプロトコルとは

シンガポール拠点の「ソルブプロトコル」は、オンチェーンファンド発行・取引・清算のための標準を備えたトラストレス・ファンド・インフラストラクチャーを提供している。

ユーザーは、セミファンジブルトークン(SFT)にラップされた金融プロダクトを組成でき、SFTはソルブのプラットフォームや引受会社を通じて販売され、買い手や投資家らから流動性を得る。その後、ユーザーは売上をまとめ、SFTが決済されるまで、または決済された時点で投資家に利回りを支払える仕組みだ。

また「ソルブプロトコル」では今月14日に、1,100万ドル(約16.4億円)の資金調達実施を発表している。この資金調達は、同社提供のBTCステーキングフレームワーク「ステーキングアブストラクションレイヤー(Staking Abstraction Layer:SAL)」を普及させる為に実施され、野村證券のweb3子会社であるレーザーデジタルなどが参加した。

参考:ソルブプロトコル
画像:iStocks/BlackSalmon

関連ニュース

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

欧州委員会、暗号資産の税情報交換ルール巡り12加盟国に是正要求

欧州委員会(EC)は、暗号資産に関する新たな税の透明性および情報交換ルールを完全に実施していないとして、ベルギー、ブルガリア、チェコ、エストニア、ギリシャ、スペイン、キプロス、ルクセンブルク、マルタ、オランダ、ポーランド、ポルトガルの12加盟国に対し、正式通告書を送付したと1月30日に発表した

【1/30話題】SBI VCトレードがビットポイント吸収合併へ、米CFTCがイベント契約の新規制を策定へなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

イーサリアム開発者、後続アップグレードのHegotaで「FOCIL」提案、スケーリング下でも検閲耐性維持へ

イーサリアム(Ethereum)の次期プロトコルアップデート「グラムステルダム(Glamsterdam)」に続く「ヘゴタ(Hegotá)」に向け、「フォーク・チョイス・エンフォースド・インクルージョン・リスト(Fork Choice–enforced Inclusion Lists:FOCIL)」ヘッドライナー候補(CFI)として推す提案が、1月27日に開発者フォーラムEthereum Magiciansで共有された。FOCILは「EIP-7805」として仕様が提示されている