イーサリアムL2「ブラスト」、プロトコルのガバナンスを管理するブラスト財団設立

一本寿和
ニュース

ブラストがガバナンスを管理する財団設立

イーサリアム（Ethereum）レイヤー2プロトコル「ブラスト（Blast）」のガバナンスを管理する非営利団体「ブラスト財団（Blast Foundation）」が設立された。「ブラスト」の公式Xアカウントより6月24日発表された。

「ブラスト財団」の設立により、「ブラスト」のガバナンス管理を含め同プロトコルのXアカウントとウェブサイトは、今後「ブラスト財団」によって管理されるとのこと。

なおこれまでは「ブラスト」のXアカウントとウェブサイトは同プロトコルの開発元である「アーケードリサーチ（Arcade Research）」によって管理されていたという。

また「ブラスト財団」では、同財団が掲げるビジョンである「ブラストビジョン（Blast Vision）」を支援していくとのこと。なお「ブラストビジョン」の詳細については今月26日に公表されるという。

「ブラスト財団」設立の発表は、「ブラスト」が今月26日に実施するトークンエアドロップの2日前となる。トークンエアドロップについては、ブリッジドアセットポイントの「ブラストポイント（Blast Points）」に50%、デベロッパーポイントの「ブラストゴールド（Blast Gold）」に50%と分けて、それぞれのポイントの保有者に割り当てられるとのこと。

ちなみに「ブラスト」によるトークン名称およびティッカーシンボルは、まだ公開されていないようだ。

「ブラスト」とは

「ブラスト」は、オプティミスティックロールアップ（Optimistic Rollups）を採用したイーサリアムのL2ネットワークだ。

同ネットワークは「ネイティブ・イールド」という仕組みにより、預け入れたイーサリアム（ETH）およびステーブルコインに対して自動的に利回りが提供される特徴がある。該当するトークンをブリッジし保有しておくと残高が自動で増えていくとのこと。ウェブサイトにはETHで4%、ステーブルコインで5％の利回りが実現しているとのこと。

「ブラスト」は、アグリゲーター機能実装のプロトレーダー向けNFTマーケットプレイス「ブラー（Blur）」創設者のパックマン（Pacman）氏が開発を進めるブロックチェーンだ。

昨年11月にアーリーアクセスをスタートしており、アーリーアクセスの参加者が発行可能な招待コードを使用することで同ネットワークにトークンをブリッジできる。

関連ニュース

images:iStocks/Максим-Ивасюк

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【12/15話題】リップルやサークルらが連邦信託銀行の条件付承認、SECの個人投資家向け暗号資産カストディ解説資料など（音声ニュース）

ブロックチェーン・仮想通貨（暗号資産）・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー（購読登録）して、日々の情報収集にお役立てください。

あたらしい経済ポッドキャスト

 Sponsored

米DTCC子会社DTC、SECからノーアクションレター取得。規制下のトークン化サービス検証へ

米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション（Depository Trust & Clearing Corporation：DTCC）が、子会社であるデポジトリー・トラスト・カンパニー（Depository Trust Company：DTC）について、米証券取引委員会（SEC）の取引市場部門スタッフからノーアクションレターを取得したと12月11日に発表した

あたらしい経済 編集部

 ニュース
最新の記事をさらに見る >
facebookでシェア
Twitterでシェア
LINEでシェア