EIP-8037と8038の影響調査を拡大、Hoodiでの実施延期は継続
イーサリアム財団（Ethereum Foundation）が、イーサリアム（Ethereum）の次期大型アップグレード「グラムステルダム（Glamsterdam）」について、スマートコントラクト開発者や監査担当者に対し、仕様変更による自身のプロジェクトへの影響を確認するよう11月6日に呼びかけた。財団は確認を支援するため、既存のスマートコントラクトに影響する可能性がある8つの不変条件をまとめた資料を公開した。
今回の問題に関係するのは、イーサリアム改善提案「EIP-8037」と「EIP-8038」だ。EIP-8037はブロックチェーン上に新たな「状態（ステート）」を作成する際のガスコストを変更し、EIP-8038は既存の状態にアクセスする際のガスコストを見直すものだ。状態とは、アカウント情報やスマートコントラクトが保存するデータなどを指す。
ガスは、イーサリアム上で取引やスマートコントラクトの処理を実行する際に必要な計算資源の量を表す単位だ。EIP-8037では、状態の作成に使用するガスを通常の処理に使用するガスと分けて管理する仕組みも導入される。これらの変更によって、同じ処理に必要なガス量だけでなく、処理が失敗した後に使用できるガス量も変わる可能性がある。
イーサリアム財団によると、セキュリティ企業チェーンセキュリティ（ChainSecurity）が、こうした変更によって脆弱性が生じる可能性のある複数のプロジェクトを発見した。これらのプロジェクトは、特定の「不変条件（invariants）」が維持されることを前提としている。不変条件とは、スマートコントラクトが正常に動作するために成立している必要がある条件を指す。
具体的には、外部のスマートコントラクトを呼び出した際にガス不足で処理が失敗すると、従来は後続の処理も完了できず、取引全体が取り消される場合があった。しかし、今回の仕様変更によって後続の処理が完了できるようになり、失敗した操作が再試行できない状態になる可能性がある。チェーンセキュリティは、こうした問題を10月13日に公開した技術分析で指摘していた。
財団は今回、グラムステルダムによって成立しなくなる8つの不変条件をまとめたリポジトリを作成した。リポジトリには各条件の説明や具体例に加え、開発者が自身のプロジェクトを検証する際に利用できるプロンプトが含まれている。財団は開発者や監査担当者に対し、これらの条件への依存を確認し、影響が判明した場合は財団に連絡するよう求めている。
なお、テストネット「フーディ（Hoodi）」でのグラムステルダム実施延期は、今回新たに決定されたものではない。財団は10月22日、EIP-8037とメインネット上のスマートコントラクトの相互作用を追加調査するため、当初10月26日に予定していた実施を延期すると発表していた。新たな実施日は決まっておらず、問題が解決するまで実施しない方針だ。
現在、財団は仕様変更による既存プロジェクトへの影響調査について、チェーンセキュリティと監査企業デダウブ（Dedaub）に協力を求めるとともに、内部監査も進めている。ただし、イーサリアム上のすべてのプロジェクトを調査することはできず、特に各プロジェクトのオンチェーンコードとオフチェーンコードを網羅することは不可能だと説明した。
財団によると、今後のコア開発者会議「オールコアデブ（AllCoreDevs：ACD）」で判断を下すためには、グラムステルダムの実施後に正常に動作しなくなる可能性があるものや、問題を防ぐための仕様変更の選択肢を把握する必要があるとのことだ。現時点で仕様変更が決定されたわけではない。
一方、財団は今回の延期がグラムステルダムに続くアップグレード「ヘゴタ（Hegota）」の作業には影響しないと説明した。ヘゴタの開発は、グラムステルダムの問題への対応と並行して継続される。
参考：イーサリアム財団
画像：Ethereum