DefiレンディングサービスbZxで再度、価格操作ハック

DefiレンディングサービスbZxで再度、価格操作ハック

DeFiのレンディングサービスbZxで再度、価格操作ハックをされたことが明らかになった。

今回、ユーザーが価格操作ハックに利用したプロトコルは、Flash Loans、bZx、Synthetix、Uniswap、KyberNetworkとなっている。

この価格操作ハックのプロセスを6つに分けて説明する。
1)ユーザーはFlashLoansで7,500ETHを借りる。

2)Flash Loansで借りた7,500ETHのうち3,518ETHをSynthetixで利用して、900sUSDを手にする。

3)900sUSDを担保にbZxで3518ETHのロングポジションを取る。

4)Flash Loansで借りた7500ETHのうち900ETHを利用して、KyberNetworkで360sUSD、Uniswapで540sUSDを交換する。

5)sUSDの価格が高まり、保有する900sUSDを利用して、2)の担保を外し、6,798ETHを手にする。

6)Flash Loansで借りた7500ETHを返済。返済しても、ユーザは2,378ETH($645,000)を保有することができ、それが利益となる(7,500ETHー3,518ETHー900ETH+6,796ETHー7,500ETH)

最終的に、bZxETHの準備金は約180万ドルを失い、sUSDの準備金は110万ドルを獲得した。

Defiサービスを手がけるCompoundのFounderのRobert Leshner(ロバート・レシュナー)氏は「セキュリティの担保は、金融商品を扱う上で最優先事項です。 bZxチームは、ユーザーの資金を保護できない問題を繰り返し実証しており、プラットフォームを安全かつ完全に監査できるようになるまで、運用を停止する必要があると考えます」とコメントしている。

編集部のコメント

CompoundのRobert Leshner氏が厳しく批判している通り、DeFiはテクノロジー基盤の金融サービスですので、セキュリティ面は強く意識して開発しなければならないと考えています。

フェールセーフ設計に基づき、たとえ被害にあったとしても、最小の被害に合う設計にしなければならないと思います。オンチェーンガバナンスでのオラクル問題がどう改善されていくかはDeFiサービスの普及の礎になるのではないか、とあたらしい経済編集部は考えています。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済)

(images:LuckyStep48)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

ビットコインの量子コンピュータ対策に全体像、BIP-360やSHRINCSなど開発進む

イーサリアム(Ethereum)やビットコイン(Bitcoin)のプロトコル開発動向を取材するクリスティン・D・キム(Christine D. Kim)氏が、ビットコインの将来的な量子コンピュータへの対策について、複数の技術提案を組み合わせた全体像を示した。自身のニュースレター「BTCビフォア・ライト(BTC Before Light)」で9月8日に記事を公開し、9月15日に自身のXで紹介した

GO・Waymo・日本交通、国内初の完全無人タクシー運行目指す。2027年に東京で100台規模

タクシーアプリ「GO」を運営するGO、米グーグル(Google)の親会社アルファベット(Alphabet)傘下の自動運転企業ウェイモ(Waymo)、東京最大手のタクシー事業者である日本交通が、東京における自動運転タクシーの商用化に向けた戦略的パートナーシップに合意した