あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーンゲーム「My Crypto Heroes」とアニメ『おとなの防具屋さん』がコラボ開始

double jump.tokyo(ダブルジャンプトウキョウ)株式会社の運営する支援プログラムMCH+が「おとなの防具屋さんⅡ製作委員会」と共に、マンガアプリ「GANMA!」で連載中の大人気マンガ『おとなの防具屋さん』の第二期アニメ化を記念したコラボを実施することを12月8日発表した。

仮想通貨市場の時価総額が約103兆円、イタリア銀行協会デジタル・ユーロ研究開始、リップル(XRP)の通貨検討を求める請願書が36,000票更新などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

暗号資産(仮想通貨)市場の時価総額が1兆ドル(約103兆円)を突破、イタリア銀行協会(ABI)が独自でデジタル・ユーロの研究を開始、米国政府に暗号資産(仮想通貨)リップル(XRP)を通貨として検討するよう求めるオンライン請願書が36,000票を更新、レシカとジャパンインポートシステム(JIS)がブロックチェーンを活用した蒸留酒の樽管理サービス「UniCask」発表

(レシカ代表取締役社長クリス・ダイ氏コメント追記)レシカとジャパンインポートシステム(JIS)がブロックチェーンを活用した蒸留酒の樽管理サービス「UniCask」発表

株式会社レシカと株式会社ジャパンインポートシステムがブロックチェーン技術を活用して、蒸留酒の樽をスマホ一つで簡単に売買・保有・管理できるサービス「UniCask」を1月7日発表した。

ビットコインとブロックチェーンのこれまでと2021年トレンド予測/株式会社グラコネ代表・ミスビットコイン 藤本真衣インタビュー(Amazon Audible特別番組)

今回は株式会社グラコネの代表であり、ミスビットコインとしても知られる藤本真衣氏にご出演いただきました。9年前にビットコインに出会い、これまでに国内、海外、数多くの暗号資産とブロックチェーンプロジェクトのサポートやアドバイザーを務めてきた藤本氏に「ビットコインとブロックチェーンのこれまで」と「2021年トレンド予測」についてお話いただきました。(聞き手:「あたらしい経済」編集長 設楽悠介)

a16zやスクエアらがFinCENの暗号資産ウォレット規制案に反論、米コインデスクがトレードブロック買収、HashHubレンディング先行利用ユーザー募集開始などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

a16z、スクエア、コインベース、クラーケンがFinCENの暗号資産ウォレット規制案に反論、米国コインデスクが世界有数の暗号資産インデックスプロバイダーであるトレードブロックを買収、HashHubが最大年利10%の暗号資産貸出サービス「HashHubレンディング」の先行利用ユーザー募集開始、ステラ開発財団がウクライナの中央銀行デジタル通貨(CBDC)開発に協力へ、日本セキュリティトークン協会(JSTA)にソフトバンクが賛助会員として入会

ステラ開発財団がウクライナの中央銀行デジタル通貨(CBDC)開発に協力へ

暗号資産(仮想通貨)ステラ(XLM)の開発を行うステラ開発財団(SDF:Stellar Development Foundation)が、東ヨーロッパ・ウクライナのデジタルトランスフォーメーション省(Ministry of Digital Transformation of Ukraine)と同国における暗号資産市場の発展に向け、昨年12月28日に覚書を締結したことを1月4日発表した。

a16z、スクエア、コインベース、クラーケンがFinCENの暗号資産ウォレット規制案に反論

ベンチャーキャピタルのアンドリーセン・ホロウィッツ(Andreessen Horowitz/a16z)、暗号資産取引所のコインベース(Coinbase)、クラーケン(Kraken)、決済サービス提供のスクエア(Square)が米財務省のFinCEN(金融犯罪捜査網)の暗号資産ウォレット規制案への反論を1月4日に各企業が声明文を発表した。

【初心者向け】仮想通貨取引所選びで一番大事なポイントは?

幻冬舎「あたらしい経済」と「CoinPost」が提携し、ブロックチェーン/仮想通貨(暗号資産)業界のニュース解説や初心者向けに学べるトピックスを紹介するYouTube番組「#CONNECT」。 今回のテーマは「仮想通貨投資で初心者が知るべき注意点」です。 仮想通貨取引所の選び方、販売所と取引所の違いなど、これから仮想通貨投資を始めようと考えている人が知るべき注意点について徹底解説します!

リップル社「根拠のない訴訟、これは米国における全ての暗号資産業界に対する攻撃」と声明

リップル社が12月29日に声明を発表した。リップル社は声明で、今回の訴訟は「当社への根拠のない訴訟」とし、それに対する「正式な反論を2〜3週間のうちに提出する予定で現在進めています」とのことだ。またその声明では今回のSECによる訴訟がリップルだけでなく「これは米国における全ての暗号資産業界に対する攻撃」としている。

ブラック・ロックがブロックチェーン領域の幹部人材募集、SECが後任議長を発表、ビットゴーとグレイスケールが運用資産残高160億ドル突破などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

約807兆円を運用する米ブラック・ロックがブロックチェーン領域の幹部人材の募集開始、米国証券取引委員会(SEC)が後任の議長を発表、ビットゴー(BitGo)とグレイスケール(Grayscale)がともに運用資産残高160億ドル突破、トレードワルツ、三菱商事プラスチック、三菱商事、三菱UFJ銀行、東京海上日動によるブロックチェーン活用のベトナム向け商流の電子化実証が、経済産業省の「海外サプライチェーン多元化等支援事業」に採択、バイナンス韓国(Binance KR)がサービス終了へ

トレードワルツ、三菱商事プラスチック、三菱商事、三菱UFJ銀行、東京海上日動によるブロックチェーン活用のベトナム向け商流の電子化実証が、経済産業省の「海外サプライチェーン多元化等支援事業」に採択

ブロックチェーンを活用した貿易情報連携プラットフォーム「TradeWaltz」を運営する株式会社トレードワルツが、三菱商事プラスチック株式会社、三菱商事株式会社、株式会社三菱UFJ銀行、東京海上日動火災保険株式会社と共に連携し、2021年3月から三菱商事プラスチックと三菱商事のベトナム向け商流にて電子化実証を行うことを12月24日発表した。またトレードワルツは、この実証が経済産業省の令和二年度補正予算で措置された「海外サプライチェーン多元化等支援事業」に採択されたことも併せて発表した。

(Hashed CEOサイモン・キム氏のコメント追記)韓国のブロックチェーンファンドHashedが1号ファンドで約124億円の資金調達

韓国のブロックチェーン領域特化の投資ファンドHashed Venture Fund Iが約124億円(1億2,000万ドル)の資金調達を行ったことを発表した。ちなみに韓国ブロックチェーン領域特化ファンドHashedが2020年9月にHashed Venture Fund Iを設立している。

約807兆円を運用する米ブラック・ロックがブロックチェーン領域の幹部人材の募集開始

約807兆円($7.8 trillion )を運用する資産運用ファンド米ブラック・ロック(BlackRock)が米国NY州でブロックチェーン・リーダーのバイス・プレジデントのリクルーティングを12月24日に開始したとLegerinsightsが報じた。ブロックチェーン・リーダーのバイス・プレジデントは、ブラック・ロックのサービスに対する需要を促進し、投資および技術サービスの顧客に対する価値提案を強化するために設計された戦略を作成、実施を行う役割を担うとのことだ。

米証券取引委員会がデジタル資産証券のカストディに関する声明、ホワイトハウスがステーブルコイン取り決め、Hashedが約124億円の資金調達などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

米証券取引委員会(SEC)がデジタル資産証券のカストディに関する声明を発表、米国ホワイトハウスがステーブルコインの取り決めに関する声明を発表、中国銀行協会と中国公認会計士協会が銀行の監査書検証のためのブロックチェーンソリューション発表、韓国のブロックチェーンファンドHashedが1号ファンドで約124億円の資金調達、(随時更新)日本の暗号資産(仮想通貨)取引所らのXRPへの対応まとめ、【digglue原氏取材コメント掲載】digglue(ディグル)と大林組が建設業界におけるブロックチェーン活用に向けた実証実験開始