Braveの独自トークンBATがスターバックスやアマゾンのギフトカードと交換が可能に

Braveの独自トークンBATがスターバックスやアマゾンのギフトカードと交換が可能に

次世代分散型ブラウザ「Brave」がTAP Networkとパートナーシップ契約を締結したことを3月10日プレスリリースにて発表

両社の提携により、Braveの独自トークンBATがTAP Networkで利用できるトークンTAP rewardsと交換できるようになる。

TAP rewardsは、TAP Networkの提携する25万以上のブランドや販売店のギフトカードと交換ができるとのこと。

TAP Networkには、アメリカン航空、デルタ、Hotels.com、Uberやスターバックス、ドミノピザ、Xbox、Playstation、Hulu、Amazon、Apple、Walmartの他、赤十字、WWF(世界自然保護基金)など非営利団体も加入している。

BATとTAP rewardsの交換は、ウォレットUpholdでアカウントを認証したBraveデスクトップユーザーが利用できるとのことで、Braveのナイトリーバージョンにて既に利用ができる。一般リリースは6~8週間で行われるとのこと。

編集部のコメント

Braveはつい先日3月6日にDAU(Daily Active Users:1日あたりのアクティブユーザー数)が400万人を突破したことを、BraveのCo-founder&CEOであるBrendan Eich(ブレンダン・エイク)氏が自身のTwitterで明らかにしました。またMAU(Monthly Active Users:月間のアクティブユーザー数)については1,220万人に達しています。 Braveは個人データを収集するような広告をブロックする機能「BRAVE SHIELDS」があり、さらに広告をブロックすることでブラウザが軽くなるという利点がります。またBraveでは、広告を閲覧することでBraveの独自トークン「BAT」が取得でき、「BAT」によりサイトや動画のクリエイターに支援をすることができる「Brave Rewards」の機能も利用が可能となっています。
「Brave Rewards」を利用するコンテンツクリエイターは、3月10日時点で44万8,000人が利用しており、半数以上はYouTubeの約26万9,000ユーザーで、二番目に多いのはTwitterで5万2,000ユーザーとなっています。

コメント:大津賀 新也(あたらしい経済)

(images:dalebor)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

リップル共同創設者、ハリス副大統領の支援団体に15億円相当のXRP寄付 

米リップル(Ripple)社の共同創設者のクリス・ラーセン(Chris Larsen)氏が、米大統領選の民主党候補カマラ・ハリス(Kamala Harris)副大統領を支援する政治活動委員会「フューチャーフォワード(Future Forward)」に、暗号資産(仮想通貨)XRPで新たに1,000万ドル(約15億円)を寄付したとXにて10月22日発表した

【10/21話題】米SECがNYSEとCboeにビットコイン現物ETFのオプション上場を承認、コインブックがNIDT保有者にGET配布へなど(音声ニュース)

ビットコイン現物ETFのオプション、米SECがNYSEとCboeでの上場承認、コインブック、「Nippon Idol Token(NIDT)」保有者に「Global Entertainment Token(GET)」エアドロへ、シンガポールDBS銀行、機関投資家向けに「DBSトークンサービス」導入、ヴィタリックがイーサリアムのスケーリング戦略「ザ・サージ」発表、L1とL2の協力で100,000TPS目指す、DeFiプロトコル「Solv Protocol」が「SolvBTC[.]JUP」提供へ、Jupiterと統合で、イーサリアムOS開発の「ethOS」、dAppストア搭載のweb3スマホ「dGEN1」の事前注文開始、米決済Stripeがステーブルコイン決済「Bridge」を10億ドルで買収か=報道、欧州中央銀行、「ビットコインは早期保有者が富を得て、後発や非保有者は損をするゼロサムゲーム」と指摘