佐藤航陽という人に迫る 未開の地に行くことが自分のモチベーションです。もしかしたら自分の考えていたことが全くの勘違いだったと証明される日が来るかもしれません。物質より情報が本質だった、宇宙そのものを作れてしまった、天井だと思っていたものが実は地面だった、あと時間は移動が出来てしまったとか、というようなことが分かるかもしれない。そういう瞬間が楽しいです。 佐藤航陽
佐藤航陽の思い描く未来の世界／佐藤航陽 2019年にはその応用系でブロックチェーンを使ったいろんなアプリケーションが出てきて、2020年には行政や大手企業がシステムの実装をはじめだすというフェーズになると予想しています。 佐藤航陽
サトシ・ナカモトは私が生まれて初めて嫉妬した人間 ／ 佐藤航陽 あと同時にビットコインの仕組みを見たときに、すごく嫉妬しました。ビットコインの理論で素晴らしく、そして美しいです。またその論文を書いたサトシ・ナカモトは姿を現さないという発表の方法もすごい。まるでパンクロッカーですよね（笑） 佐藤航陽
お金や経済は作る対象に変わったが、「地球」は作れるか？ 仮想地球『EXA』のチャレンジとは 衛星データとブロックチェーンを活用して仮想空間にもう一つの「地球」を作るプロジェクトだ。それも現実の地球と逆相関する経済をもった地球。彼は『お金2.0』はこのEXAのマニュフェストを含んだ、いわばホワイトペーパーのようなものだったと語る。 佐藤航陽
米SEC、DeFi「Aave」への約4年調査を法的措置なしで終了 米証券取引委員会（SEC）が、分散型金融（DeFi）レンディングプラットフォームのアーベ（Aave）プロトコルへの約4年にわたる調査を法的措置無しで終了した 髙橋知里 ニュース
DTCCとデジタルアセット社、カントンネットワーク上でDTC保管の米国債トークン化へ 米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション（Depository Trust & Clearing Corporation：DTCC）が、デジタルアセットHD（Digital Asset Holdings）社との提携を12月17日に発表した 髙橋知里 ニュース
コインベース、DCXグローバルの少数持分取得でインド規制当局が承認 米大手暗号資産（仮想通貨）取引所コインベース（Coinbase）による、DCXグローバル（DCX Global）の少数持分取得が承認された 一本寿和 ニュース
米国の「XRP現物ETF」、純流入が累計10億ドル超に 米国で上場しているエックスアールピー（XRP）現物ETFの累計純流入額が、10億ドル（約1,550億円）を突破した。暗号資産（仮想通貨）データ提供のソーソーバリュー（SoSoValue）のデータとして12月16日に確認された あたらしい経済 編集部 ニュース
ブータン、GMC開発に最大1万BTC拠出。国家ビットコイン誓約を発表 ブータンの特別行政地域（SAR）ゲレプ・マインドフルネス・シティ（Gelephu Mindfulness City：GMC）は、同国南部で進める新たな経済拠点の長期開発に向け、最大1万ビットコイン（BTC）を開発支援のために割り当てる「国家ビットコイン開発誓約」を12月17日に発表した あたらしい経済 編集部 ニュース
テザー、ライトニングネットワーク活用の決済基盤「スピード」の8Mドル調達を主導 米ドル建てステーブルコイン「USDT」発行元のテザー（Tether）社が、ライトニングネットワーク（Lightning Network）活用の決済基盤を提供するスピード1（Speed1：以下、スピード）実施の総額800万ドル（約12.4億円）規模の資金調達ラウンドを主導した 一本寿和 ニュース
トリコがミントタウンと資本業務提携、約8億円でイーサリアム購入へ 全巻セット専門ネット書店の「漫画全巻ドットコム」などを展開する東証グロース上場企業トリコ（TORICO）が、暗号資産（仮想通貨）投資事業の開始に向け、Web3ゲームおよびプラットフォーム事業を手掛けるミントタウン（Mint Town）と資本業務提携の契約を締結したと12月17日に発表した 大津賀新也 ニュース
セキュリタイズ、実株式のオンチェーン取引を2026年開始へ 実物資産（RWA）のトークン化プラットフォームを提供するセキュリタイズ（Securitize）が、実際の上場株式をネイティブにトークン化し、オンチェーンで取引できるサービス「ストックス・オン・セキュリタイズ（Stocks on Securitize）」を12月17日に発表した あたらしい経済 編集部 ニュース
コインベース、株式・予測市場など複数資産に対応。取引プラットフォームを拡張へ 予測市場などに対応 ・米暗号資産（仮想通貨）取引所大手のコインベース（Coinbase）が、株式取引や予測市場など複数の新機能をまとめて発表し、取扱資産の拡張を進める方針を12月18日に発表した あたらしい経済 編集部 ニュース
