ジャックドーシーやウィンクルボス兄弟が資金提供、MITメディアラボがビットコインのセキュリティに関する取り組み開始

MITメディアラボがビットコインのセキュリティに関する取り組み開始

米国マサチューセッツ工科大学MITメディアラボのデジタルカレンシー・イニシアチブ(DCI)が新たに「ビットコインのソフトウェアとセキュリティに関する取り組み(new Bitcoin Software and Security Effort)」を開始したことを2月25日発表した。

リリースによるとこのプログラムの目的はビットコインプロトコルのセキュリティを向上させるために中立で専門的なリソースを提供することであり、集中化につながる可能性のある開発エコシステムのボトルネックを減らすことであるとされている。

このプログラムでは、ビットコインコアの開発への貢献だけでなく、マイニング報酬の安定性の調査や、強固なセキュリティと情報の真正性保証を提供するためのソフトウェアなどの研究。またネットワークやオペレーティングシステムのセキュリティ、コンパイラ、プログラミング言語などの分野の専門家をこの取り組みに参加させることが含まれるとのことだ。

なお4年間行われるこのプログラムには800万ドルの資金調達が目標とされているとのことだが、今回すでに400万ドルの調達が完了したとのことだ。

この資金提供にはTwitterのジャック・ドーシー(Jack Dorsey)氏、MicoStrategyのマイケル・セイラー(Michael Saylor)氏、Geminiのウィンクルボス兄弟の他、CoinShares、Fidelity Digital Assetsらが参加をしたとのことだ。

MicroStrategyの会長兼CEOであるマイケル・セイラー氏は「ビットコインはインターネットの出現以来、最も重要なイノベーションであり、資産だけでなく、オープンソースの開発者やMITのDCIのような非営利機関によって維持・改善されているため、その基盤となるインフラに投資することは私たちの責任です 」とリリースにてコメントをしている。

コメント:大津賀新也(あたらしい経済)

(imaes:iStocks/jauhari1・LongQuattro)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【5/7話題】ロビンフッドが米SECから強制措置の警告、JPYCが電算システムから資金調達など

ロビンフッドが米SECから強制措置の警告、暗号資産取引の提供で、米コインベースが集団訴訟に直面、未登録証券の販売と無認可ブローカー運営の指摘で、日本円ステーブルコイン「JPYC」、J-KISSで電算システムから資金調達、ビットコイン開発者にエドワード・スノーデンが警鐘鳴らす、プライバシー強化は急務、米ブロック、ビットコイン製品の粗利10%で毎月BTC購入へ、ムーンペイ、ペイパルアカウントで暗号資産の購入が可能に。米ユーザー向け、アーベ(AAVE)、v4開発に向け温度感チェック実施へ、アニモカがビットコインベースのプロジェクト展開へ、分散型プロトコル「OPAL」上で