オープンシー、モバイルアプリ一般公開。25超チェーンのトークン取引やNFT管理に対応

OpenSea Mobileが一般公開

NFTマーケットプレイス運営のオープンシー(OpenSea)が、モバイルアプリ「オープンシーモバイル(OpenSea Mobile)」の一般公開を10月20日に発表した。

オープンシーは7月16日、同アプリの段階的な提供開始を発表していた。当時はウェイトリストを設け、紹介コードを持つ利用者が優先的にアクセスできた。

同アプリは、トークン取引やNFTの閲覧・管理などが可能だ。iOSとAndroid版が提供されており、イーサリアム(Ethereum)、ソラナ(Solana)、ベース(Base)、ポリゴン(Polygon)、オプティミズム(Optimism)、アバランチ(Avalanche)、アーク(Arc)など25超のブロックチェーンに対応しているという。

また、利用者は複数のウォレットに保有するトークンやNFTなどの資産を、1つのポートフォリオで確認できる。オープンシーのウェブ版アカウントとも連携でき、モバイルとウェブで同じプロフィールを利用できるという。

利用者はメールアドレスでアカウントを作成でき、アプリがウォレットを自動生成する。利用者自身が資産を管理するノンカストディアル方式が採用されており、既存のウォレットを取り込むことも可能だ。

また同アプリには、フォローした他の利用者の取引活動を確認できるソーシャルフィードが組み込まれている。オープンシーは他のアプリやブロックチェーン上の取引情報も集約するため、利用者は友人やトレーダーなどの取引活動を確認できるという。

さらに、利用者がトークンやNFTの売買・保有理由などを共有できるオープンシーシグナルズ(OpenSea Signals)や、紹介プログラムも提供している。同プログラムでは、紹介を受けた利用者のトークン交換に伴うオープンシーの手数料が10%割引され、紹介した利用者にはオープンシーが割引適用後に実際に受け取った対象手数料の25%が還元される。なお、NFT取引はこの特典の対象外となる。

ただし、同アプリで利用できる機能はOSや対象資産によって異なる。例えば、ソラナ上のNFTはAndroid版アプリで売買できる一方、iOS版アプリでは閲覧のみとなる。iOS端末からソラナ上のNFTを売買する場合は、モバイルウェブ版を利用する必要がある。

なお、オープンシーが提供する一部の商品には地域による利用制限がある。例えば、無期限先物取引は米国や英国、利用規約で禁止された地域では利用できない。

参考:オープンシー
画像:PIXTA

関連ニュース

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【10/20話題】ビットトレードがUPCの実店舗決済を実証へ、JPM Coinがイーサリアムで提供開始、マスターカードのステーブルコイン決済リスク分析ツールなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

テザーCEO、イラン関連のステーブルコイン取引量「94%減」と説明。米上院民主党側の報告に反論

米ドル連動型ステーブルコイン「USDT」を発行するテザー(Tether)の最高経営責任者(CEO)パオロ・アルドイノ(Paolo Ardoino)氏が、同社の取り組みによりイラン関連のステーブルコイン取引量が94%減少したと、10月20日(日本時間)に自身のXで説明した