バイナンスジャパンに13銘柄の暗号資産上場へ、OPは国内初、合計47銘柄に

バイナンスジャパンに13銘柄が同時に上場へ

大手暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)の日本法人バイナンスジャパン(Binance Japan)が、新たに13銘柄の暗号資産を取り扱うことを11月15日発表した。

対象銘柄は、ヘデラハッシュグラフ(HBAR)、ニアプロトコル(NEAR)、オプティミズム(OP)、イミュータブルエックス(IMX)、アービトラム(ARB)、ザ・グラフ(GRT)、レンダートークン(RNDR)、ディセントラランド(MANA)、イオス(EOS)、ガラ(GALA)、エイプコイン(APE)、クレイトン(KLAY)、リスク(LSK)となっている。

なおOPが予定通り上場すれば、国内取引所において初の取り扱い事例となる。またARBはオーケーコインジャパンに続き2例目、EOSはビットトレードに続き2例目、HBARとNEARはコイントレードに続き2例目、IMXはコインチェックに続き2例目、GRT・RNDR・MANA・GALAはビットバンクに続き2例目、APEはビットバンクとコインチェックに続き3例目、KLAYはビットポイントとZaifに続き3例目、LISKについては5例目となる。

取り扱い開始は27日で、対象サービスは暗号資産現物(スポット)取引の販売所および取引所となっている。また13銘柄のうちNEAR・GRT・EOS・APEが貸暗号資産「Simple Earn(シンプルアーン)」の取り扱いに追加されるとのこと。

なおバイナンスジャパンでは今回の新規暗号資産の取り扱い追加により、合計で47銘柄を取り扱うことになった。

同取引所では現在、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ビルドアンドビルド(BNB)、カルダノ(ADA)、アルゴランド(ALGO)、アスター(ASTR)、コスモス(ATOM)、アバランチ(AVAX)、アクシーインフィニティ(AXS)、ベーシックアテンショントークン(BAT)、ビットコインキャッシュ(BCH)、チリーズ(CHZ)、ダイ(DAI)、ドージコイン(DOGE)、ポルカドット(DOT)、エンジンコイン(ENJ)、イーサリアムクラシック(ETC)、アイオーエスティー(IOST)、ジャスミー(JASMY)、チェーンリンク(LINK)、ライトコイン(LTC)、ポリゴン(MATIC)、メイカー(MKR)、オントロジー(ONT)、クアンタム(QTUM)、ザ・サンドボックス(SAND)、シバ(SHIB)、ソラナ(SOL)、トロン(TRX)、ネム(XEM)、ステラルーメン(XLM)、リップル(XRP)、テゾス(XTZ)、ジリカ(ZIL)の34銘柄を取り扱っている。

なお今回の新暗号資産取り扱い開始決定にあたり、Binance Japan株式会社代表取締役の千野剛司氏は「Binance Japanが目標とする100通貨の取り扱いの早期実現に向けて、今回新たに13銘柄の提供開始決定を皆様にご報告できたことを非常に喜ばしく思います。今後もBinanceが有する世界最大級のブロックチェーンエコシステムやグローバルにおける知見を生かし、日本国内においてさらなるサービス拡充に努めてまいります。また、日本国内の暗号資産の普及において主導的な役割を果たしてまいります。これからのBinance Japanにどうぞご期待ください」とコメントしている。

関連ニュース

images:iStocks/Aramyan

関連するキーワード

#OP

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部 記者・編集者 ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【5/17話題】スラッシュがSlash Vプリカ SHOP開始、SECのSAB121覆す決議案が可決など

スラッシュが「Slash Vプリカ SHOP」開始、暗号資産でVプリカ購入可能に、米上院、SECの暗号資産会計ルール「SAB121」を覆す決議案を可決、インド証券取引委員会、暗号資産取引の監督に前向き、準備銀行とは対照的に、仏証券監督当局、投資家にBybitの無登録営業を警告、KuCoin、ナイジェリアの規制準拠に向け一部サービスを停止、米CME、ビットコイン現物取引の提供検討か=報道、リップル、「XRP Ledger」をコスモスのインターチェーンに接続、マスターカードがカーボンクレジットのトークン化における概念実証完了、スタンダードチャータード銀行らと、DTCC、大手銀行らとファンドのトークン化推進する「Smart NAV」の実証実験完了。チェーンリンク活用で