ヴィタリック、EIP8288の実現手段で「leanPCS」支持。汎用的な証明処理の早期実現に期待

ヴィタリック、leanPCSへの評価を転換

イーサリアム(Ethereum)共同創設者のヴィタリック・ブテリン(Vitalik Buterin)氏が、改善提案「EIP-8288」を実現する技術的な選択肢として「リーンPCS(leanPCS)」を強く支持する考えを11月16日に自身のXアカウントで示した。ブテリン氏は、leanPCSが「リーンSTARK(leanSTARK)」と同等の汎用性を持ちながら、より早期に実装できる可能性があると説明した。なお、EIP-8288はドラフト段階で、leanPCSの採用や導入時期は決定していない。

EIP-8288は、ブテリン氏とトーマス・コラトガー(Thomas Coratger)氏が今年6月3日に作成した改善提案だ。量子コンピューターによる攻撃への耐性を持つ電子署名や、計算結果の正しさを証明する暗号学的証明を効率的に処理することを目的としている。

この提案の背景には、量子耐性を持つ署名や暗号学的証明のデータサイズが大きいという課題がある。ブテリン氏によると、現在のイーサリアムで利用されるECDSA署名は65バイトだが、一部の量子耐性署名では1〜6kBになる。また、計算結果の正しさを証明する暗号技術「STARK」では、証明データが約128kBになる場合がある。こうしたデータをそのままブロックチェーンに記録すると、ブロック容量や処理コストが増大する。

そこでEIP-8288は、署名や証明をブロックチェーンに記録する前に集約し、オンチェーンで扱うデータ量を削減する仕組みを提案している。具体的には、トランザクションがブロックに取り込まれる前に一時的に保持される「メンプール」で、各ノードが署名や証明を検証し、その正しさを示すSTARKを生成する。さらに、複数の証明を1つにまとめる「再帰STARK」を利用し、個々の署名や証明の代わりに集約した証明をブロックに記録する。

leanPCSはISAの選定を待たずに実装できる可能性

EIP-8288で検討されてきたleanSTARKは、特定の署名方式に限らず、さまざまな計算の正しさを証明できる仕組みだ。これにより、異なる種類の量子耐性署名に加え、プライバシープロトコルや、認証ロジックを秘匿できるアカウント抽象化などにも対応できる。

ただし、leanSTARKの実装には、プログラムが使用する命令体系を定めた「ISA(命令セットアーキテクチャ)」を、イーサリアムの共通規格として選定する必要がある。ブテリン氏は今年9月にも、この選定をEIP-8288の実現に向けた課題として挙げ、候補として「リスクファイブ(RISC-V)」に言及していた。今回の投稿でも、ISAは将来的な実行環境に関わる大きな決定であり、詳細について合意するには時間がかかる可能性が高いと説明した。

これに対してleanPCSは、STARKを構成する技術の1つである「多項式コミットメント方式(Polynomial Commitment Scheme:PCS)」を利用する。PCSは、ある多項式について、特定の入力に対する計算結果が正しいことを証明するための暗号技術だ。leanPCSでは、このPCSの検証機能を共通化することで、計算全体の証明方式を統一せずに済む。そのため、開発者は異なる証明システムを利用できる。

leanPCSでは、PCSの計算に使用する数の体系である「有限体」を選定する必要があるものの、共通のISAを定める必要はない。また、ブテリン氏は、EIP-8288をPCSの検証機能として利用すれば、STARKの検証に必要なEVM上の処理を約20,000〜40,000ガスで実行できると説明した。ガスは、イーサリアム上で処理を実行する際の計算コストを表す単位だ。

ただし、leanPCSでは、1つの事実を証明するために複数の主張をオンチェーンに記録する必要がある。そのため、オンチェーンでの効率性はleanSTARKより劣るとのことだ。一方、オフチェーンでは開発者が証明システムを柔軟に選択できるため、leanSTARKより効率的になる可能性もある。

なお、ブテリン氏は今回、特定の量子耐性署名を効率的に検証する方式「リーンスフィンクス(leanSPHINCS)」についても説明した。leanSPHINCSは、通常のアカウントや複数の署名を必要とするマルチシグアカウントに利用できる一方、対応する署名方式が限定される点で、leanSTARKやleanPCSとは異なる。

ブテリン氏は、まずleanPCSを導入し、ISAの選定後にleanSTARKを追加することも可能だと説明した。そのうえで、さまざまな暗号学的証明を効率的に利用できる「暗号学的証明の特異点(cryptographic proof singularity)」を、従来の想定よりも早く実現できる可能性があるとの見方を示した。

画像:PIXTA

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この記事の著者・インタビューイ

渡邉洋輔

「あたらしい経済」編集部 記者 ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。