アドビ「Photoshop」でNFTの真正性示す情報付与が可能に
米アドビ（Adobe）が、NFTへの活用を考慮した「コンテンツ・クレデンシャル機能（Content Credentials）」を26日発表した。
コンテンツ・クルデンシャル機能とは、コンテンツ製作者の情報や編集履歴を作品に埋め込み、作品の真正性を示す機能だ。この機能は全ての「Adobe Creative Cloud」メンバーに提供されるとのこと。
具体的にはPhotoshopで制作した作品に、ユーザーのSNSアカウントと暗号資産ウォレットアドレスがリンクできるようになった。
クリエイターがこれらの情報をコンテンツクレデンシャルに追加することで、例えば作品の購入者に自分が本当の作者であることを表明することができるようになる。
そして今回の機能発表に合わせて、アドビは大手NFTマーケットプレイスのオープンシー（OpenSea）、ラリブル（Rarible）、スーパーレア（SuperRare）、ノウンオリジン（KnownOrigin）との提携も発表。
それによって各提携マーケットプレイスではアドビのコンテンツ・クレデンシャル情報が表示され、NFT購入者はNFTコンテンツと紐付けられたウォレットとミント（NFTの鋳造/発行）に使われたウォレットが本当に同じかどうかを確認することができ流ようになるとのことだ。
また今回の取り組みの一環として、アドビはコンテンツ・クレデンシャルが添付されている画像をプレビューすると、コンテンツの制作者情報などを含めた証明書を表示する「Behance」の提供も開始する。
そしてコンテンツ・クレデンシャルをサードパーティ製品に追加するためのオープンソースのSDKの提供も予定しているとのことだ。
アドビは今後「Adobe Creative Cloud」の他のアプリへのコンテンツクレデンシャル機能の展開も検討しているとのことだ。
また来年には追加のデジタルメディアフォーマットのテストも予定しているとのこと。
アドビのEVP&CPOであるスコット・ベルスキー（scott belsky）氏は「アーティストへの貢献活動を促進しつつ、サステナビリティの向上させることも念頭におき、アドビはNFTスペースでの活動を続けていきます」とツイートしている。
現在、NFTマーケットプレイスで多くのNFTが販売され市場規模もどんどんの拡大しているが、その一方勝手に画像をコピーした偽物のNFTなど、著作権侵害が行われているNFTも多くみられる現状があった。
今回のコンテンツ・クレデンシャル機能はNFT利用に限ったものではないが、特にNFT市場にとっての一つの課題解決となるソリューションになることが期待できる。
参考：アドビ
images：iStocks/Sagittarius-Pro
デザイン：一本寿和