ソラナの無期限先物DEX「ドリフト」が「ベロシティ」へリブランディング、プライベートβ開始へ

ドリフトが「ベロシティ」へリブランディング

ソラナ(Solana)上で無期限先物取引などを提供する分散型取引所(DEX)「ドリフト(Drift Protocol)」が、「ベロシティ(Velocity)」へのリブランディングを7月2日に発表した。

ドリフトによると、新名称は、リローンチに向けて開発を進めている新たなプラットフォームを反映したものだという。同プロトコルは、今回のリブランディングについて、これまでとこれからを明確に区切るものだと説明している。

なおドリフトは今年4月、約2億9,500万ドル(約474.1億円)規模のユーザー資産流出インシデントを受け、プロトコルの全面的な再構築を進める方針を公表していた。今回のリブランディングは、こうしたリローンチに向けた取り組みの中で発表された。

ドリフトは、新たなプラットフォームについて、よりシンプルなアーキテクチャ、より強固なセキュリティ基盤、プラットフォームの目的をより明確にした設計を採用すると説明している。名称の「ベロシティ」には、無期限先物取引で重要となる約定速度と正確な執行に加え、リローンチへ向けた勢いも込めたという。

また同プロトコルは、再構築の一環として、新しいプログラムアドレスへの移行や鍵のローテーション、マルチシグ運用の見直し、タイムロックの導入などを進めている。あわせて、今回の攻撃で悪用されたソラナの機能「デュラブルナンス(durable nonce)」に関連する攻撃対象領域も削除するとしている。

現在はリローンチに向けた開発を進めており、今後数日以内にパートナーおよび一部トレーダーを対象としたプライベートベータ版を公開する予定だとしている。同プロトコルは、これをソラナ上で最も堅牢な無期限先物取引所の構築に向けた重要なステップと位置付けている。

またドリフトは、再ローンチにあわせて取引基軸となるステーブルコインをサークル(Circle)の「USDC」からテザー(Tether)の「USDT」へ移行する方針を公表している。あわせて、被害ユーザー向けの復旧計画も進めている。同計画では、取引所収益、テザーによる最大1億2,750万ドル(約204.9億円)の支援、戦略パートナーによる最大2,000万ドル(約32.1億円)の支援などを復旧プールへ充当し、時間をかけてユーザー損失の回復を支援する方針が示されている。

画像:PIXTA

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この記事の著者・インタビューイ

渡邉洋輔

「あたらしい経済」編集部 記者 ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。